はじめての資産運用をナビゲート
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投資にはさまざまな種類がありますが、特に初心者に向いている投資商品として選ばれているのが投資信託といわれる商品です。
しかし、一口に投資信託といっても多くの種類があるので、初心者であればまずどの商品を選んだらいいか、また、買い方についてもわからないことがたくさんあります。
そこでこの記事では、投資信託とは何か、種類や始め方のほか、注意点やおすすめ商品などについて、わかりやすく手順を追って解説します。これから投資信託を始めてみようと思っている人はぜひ参考にしてください。
投資信託を始める際の具体的な方法や流れについて、以下６つのステップで初心者にもわかりやすく解説していきます。
特に、「利用する投資制度をどれにするか」や「投資信託の種類を決める」点は重要なポイントですのでしっかりと理解しておきましょう。
さまざまな投資商品がある中で、「何のために投資信託で投資するのか」という目的をまず設定しましょう。
例えば老後資金の準備が目的であれば、「定年退職時までに2000万円程度を準備したい」など大まかな目標を設定する必要があります。
また、「投資に回せる資金がどのくらいあるのか」を考えることも大切。一般的には毎月の生活費用の3～6カ月分は貯蓄で用意しておき、それ以外の資金が投資に回せるお金の目安といわれています。
さらに、期限までに目標額を達成するには「どのくらいの利回りで運用しなければならないのか」を考え、運用方針を決めていきます。
投資信託で運用する際に利用できる税制優遇制度にはNISA、つみたてNISA、そしてiDeCo（個人型確定拠出年金）があります。
これら制度の特徴は、一定期間におけるその投資信託から得た利益については課税されないというものです。
例えばNISA制度を利用して、100万円で購入した投資信託商品が200万円まで値上がりし、売却したとします。通常ならその利益分（100万円）に対して約20％の税金（20万円）が課税されます。
しかし、NISA制度を利用することで非課税となるため、利益分をまるまる受け取ることができます。このようにお得に投資ができるので、税制優遇制度の利用を考えることも大切なポイントです。
NISAの内容については下表のとおりです。
| 一般NISA | つみたてNISA | |
|---|---|---|
| 非課税で保有できる期間 | 5年間 | 20年間 |
| 年間の非課税投資枠 | 120万円 | 40万円 |
| 投資対象商品 | 上場株式・ETF（上場投資信託）・公募株式投資信託・REITなど | 投資信託・ETF（長期・積立・分散投資に適する金融庁が認めた商品） |
| 購入方法 | 一括購入可能 | 積立購入 |
| 払い出し制限 | なし | |
NISA（一般NISA・つみたてNISA）は、「NISA口座（非課税口座）」内で毎年一定額以内で購入した金融商品から得られる利益が非課税になる＝税金がかからなくなる制度です。
一般NISAであれば、上場株式も投資対象となっているため、投資信託と同時に株式投資も行いたい人に向いています。年間の投資額が120万円までと高額なので、まとまった資金があり、短期で資産を増やしたい人にもおすすめです。
対してつみたてNISAは、投資対象商品が投資信託に限られています。しかも、比較的安定運用が行えるよう金融庁が認めたものとなっており、あまり価格変動のリスクは取りたくない人に向いています。
非課税期間も20年間となっているため、つみたてNISAは教育費や老後資産など、長期で運用したい人にも向いているといえるでしょう。
さらにiDeCo（イデコ、個人型確定拠出年金）についても詳しく見ていきましょう。iDeCoとは毎月掛金を拠出し、自分で運用商品を選んで老後資金を作っていくための制度です。iDeCoには次の3つのタイミングで税制優遇が設けられています。
| 積立時 （掛金拠出） |
掛金は、小規模共済等掛金控除の対象となり、全額所得控除 →所得税・住民税が軽減 |
|---|---|
| 運用時 | 利息・運用益に税金がかからない（非課税） |
| 受取開始 | 一定額まで非課税になる。原則として60歳から受け取れ、一時金、年金形式、併用から選択可。 ・一時金受取…退職所得控除の対象 ・年金形式受取…公的年金等控除の対象 →いずれも税負担が軽減 |
iDeCoは基本的に老後資金を形成する目的で行うものです。そのため、原則として60歳までは引き出すことができないデメリットがあります。
しかし、早くから始めることで長期間の運用ができ、その分資産を増やすことにつなげられるメリットの方が大きいといえるでしょう。
利用する税制優遇制度が決まったら、次はいよいよ投資信託の選択です。
上述したとおり、投資の目的や目標によって選ぶ投資信託の種類は異なります。投資信託にはどのような商品があるのか、特徴やおすすめの人については下表を参考にしてください。
| 投資信託の種類 | 内容 | おすすめの人 |
|---|---|---|
| 株式型 投資信託 |
・国内および海外の株式を組み入れて運用する投資信託商品 | 多少リスクがあってもできるだけ高いリターンを得たい人 |
| 債券型 投資信託 |
・株式は一切組み入れず、国内や海外の公社債を中心に運用する投資信託 | 安定的な運用を求める人 |
| 不動産 投資信託 |
・不動産に投資する投資信託商品 ・投資対象となる不動産を購入し、貸し出す賃料収入から得た利益を投資家に分配する仕組み |
少額で不動産投資を行いたい人 |
| バランス型 投資信託 |
・株式や債券など複数の資産に投資を行う投資信託商品 ・一つの商品で複数の資産に投資できる点がメリット |
投資初心者やあまりリスクを取りたくない人 |
ただし、つみたてNISAでは債券型投資信託は選べない点に注意が必要です。また、金融機関によって取り扱う投資信託のラインアップや数はそれぞれ異なります。そのため口座を開設する金融機関を選ぶ際には、どのような商品を購入できるのかを事前に調べておく必要があります。
なお銀行や信用金庫などは、投資信託の取扱商品数が少ない傾向にあるため、より多くの種類から選びたい人はSBI証券などのネット証券が向いています。
合わせてこちらもチェック！
初心者が投資信託を選ぶ際には、次の3つのポイントをチェックしましょう。
1．手数料が安い金融機関を選ぶ
投資信託には、「売買手数料（購入時手数料）」、「信託報酬」、「信託財産留保額」といった手数料があります（詳細はこちら）。銀行などよりもネット証券の方が手数料が安い商品を多く取り扱っている傾向にあります。
2．インデックスファンドを選ぶ
インデックスファンドとは、日経平均などの株価指数などと同じ値動きをするような運用を目指す投資信託商品です。
インデックスファンドとは別に、アクティブファンドというものもあります。こちらは指数を上回る運用を目指す商品で、インデックスファンドの方がアクティブファンドよりも信託報酬が低く設定されています。
信託報酬は投資信託を持っている期間中、ずっとかかってくる費用なのでなるべく低い方が手元に利益を残せます。
3．純資産総額の大きい商品を選ぶ
純資産総額とは、その投資信託の時価総額（規模）のことです。純資産総額が大きい商品ほど人気のある商品といえます。
さらに、純資産総額が大きい商品は運用コストを抑えるメリットもあるため、純資産総額が大きい商品を選ぶことがポイントです。
投資信託を始めるには、証券会社を選び、口座を開設する必要があります。証券会社には大きく分けてネット証券と対面証券（店舗型）の2種類があります。
| 特徴 | |
|---|---|
| ネット証券 | ・スマホやパソコンなど、インターネット上ですべての取引や手続きが完結する ・店舗がないため手数料が安い |
| 対面証券 （店舗型） |
・担当者がついてくれるため、投資の相談やアドバイスを受けられる ・店舗費用や人件費がかかるため手数料が高い |
インターネット上ですべての取引や手続きが完結する便利さや、手数料の安さからも初心者であれば、対面証券よりもネット証券の方がおすすめです。
ネット証券は口座開設の方法も簡単です。SBI証券を例にネット証券の口座開設方法の流れを見ていきましょう。
このようにネット証券であれば簡単に口座開設が可能です。
証券口座が開設されても、入金をしないと投資信託を購入することはできません。
証券口座への入金方法は銀行振込が一般的ですが、振込可能な銀行や入金ルールなどは証券会社ごとに異なるため、事前に確認しておきましょう。
ネット証券のSBI証券や楽天証券では、提携銀行であれば手間がかからずに入金可能となっていますので、そのようなサービスを用意している証券会社を選ぶのもおすすめです。
実際に運用が始まったら、定期的に運用成績を確認しましょう。目安は６カ月に１度です。口座開設した証券会社のマイページにログインすれば簡単に確認できます。
ちなみに、投資信託は長期視点で資産を形成することを目的とした金融商品。そのため短期間の運用成績で一喜一憂しすぎないこともポイントです。長期運用を行うことで複利効果も得られるため、より効率的に資産を増やすことが期待できます。
投資信託のやり方がわかったところで、どの金融機関で始めればよいか悩むところです。
ここからは、投資信託を始めるのにおすすめの金融機関や選び方のコツを紹介します。金融機関選びのコツは、「投資信託の豊富さ」、そして「お得なポイント制度があるか」の２点です。それぞれ詳しく説明していきます。
①投資信託の豊富さ
| 投資信託の取扱数 | |
|---|---|
| SBI証券 | 2,659本 |
| 楽天証券 | 2,648本 |
| 松井証券 | 1,637本 |
| auカブコム証券 | 1,613本 |
| マネックス証券 | 1,275本 |
| 証券会社（店舗型） | 数十本～数百本 |
| 銀行 | 数十本 |
投資信託の取扱数や種類は金融機関によって異なります。上表のとおり、店舗型の証券会社や銀行よりもネット証券の方が取扱数が多い傾向にあります。
②お得なポイント制度
証券会社によっては、投資信託の購入時や保有期間中にポイントがもらえるサービスを導入しているところもあります。
| 投資信託でもらえるポイント例 | |
|---|---|
| SBI証券 | Tポイント、Pontaポイント、ｄポイント、Vポイント、JALのマイル（いずれか） |
| 楽天証券 | 楽天ポイント |
| 松井証券 | 松井証券ポイント |
| auカブコム証券 | Pontaポイント |
| マネックス証券 | マネックスポイント |
ポイントサービスにおいても、店舗型の証券会社や銀行よりもネット証券で行っているところが多く見られます。
ポイントサービスの内容や獲得条件は各社により異なりますが、興味のあるポイントがあればお得に投資できるので、ポイントサービスがある証券会社を選ぶことをおすすめします。
上述した金融機関選びのコツ２点を満たすネット証券で、特におすすめなのがSBI証券と楽天証券です。
SBI証券は投資信託の取扱数が多いことはもちろん、ネット証券で口座開設数ナンバーワンを誇っています。
投資信託以外に株式の少額投資にも対応しており、手数料の安さも魅力となっています。投資で得たポイントを使って投資信託を購入することもできますので、ポイントを有効に使って投資を行いたい人に向いています。
また、問合せ窓口格付けで三つ星を獲得するなどカスタマーセンターの評価が高く、サポート体制も充実していますので、投資初心者でも安心して始めることができます。
楽天証券も投資信託の取扱数が多く、楽天ポイントを利用して投資信託を購入することができます。
また、ポイントを使って投資信託を購入することで、楽天市場などで利用できるポイント付与率がアップする点も魅力といえるでしょう。
さらに楽天証券の口座と楽天銀行の口座を連携させることで、優遇金利などのサービスが無料で受けられる「マネーブリッジ」サービスが用意されています。楽天銀行の口座を持っているのであれば、楽天証券を選ぶことをおすすめします。
持っていない人でも、金利優遇を受けながらお得に投資をしたいなら楽天証券と同時に楽天銀行にも口座を開いてみてはいかがでしょうか。
ここまで投資信託の始め方についてお伝えしてきましたが、そもそも投資信託とはどのような金融商品なのでしょうか。
投資信託とは、「投資家から小口で集めた金額をまとめて運用会社の専門家がさまざまな投資先に投資を行い運用する商品」です。少額から投資ができ、運用をプロに任せることができるため、初心者に向いている運用商品といえるでしょう。
投資とは、資産運用を目的として、自分の資産を増やしていくことをいいます。投資の方法の1つに投資信託があります。投資の方法にはほかに、例えば株式やFX（外国為替証拠金取引）などさまざまなものがありますが、これらは自分で投資先を選び、運用しなければなりません。
しかし、投資信託は投資先の選定からプロに任せることができるため、どれに投資したらいいかわからない初心者でも簡単に始めることができます。
投資信託は証券会社などの金融機関（販売会社）を通じて販売され、多くの投資家からお金を集めます。
集めたお金はひとつにまとめられ、信託銀行に保管されます。運用会社は集めたお金をどこにどうやって投資するかを考え、信託銀行に投資商品の売買を指示する仕組みです。
つまり、投資信託は「販売会社」、「運用会社」、「信託銀行」の3社がそれぞれ役割を果たしているのです。
ちなみに投資家から集めたお金は信託銀行に保管されますが、信託銀行ではそのお金を分別管理することが義務付けられています。運用会社は運用の指図を行うだけですので、もしこれら3つの機関が破綻しても、投資家から集まったお金は制度上、守られることになっています。
投資信託の運用は運用会社に在籍する「ファンドマネジャー」といわれる資産運用のプロが行います。少額で投資ができ、運用はプロにお任せできるほか、運用の原則である「長期」で、「積立」ながら、「分散」して行うことができる特徴を持っている投資信託は初心者におすすめの投資商品です。
「投資信託を始めたい」と思っても、どの投資信託を選んだらいいのか分からない人も多いのではないでしょうか。
投資信託は、その投資対象によってさまざまな種類があり、大まかに国内外の「株式」や「債券」などに分けられます。また運用商品という性質上、元本割れ（損失）の状態になることもあるため、どのくらいまでなら損失に耐えられるかという自分の投資スタンスに合わせて選ぶことが大切です。
ここからは投資信託にはどのような種類があるのか、そしてご自身の投資スタンスに合うものの選び方について紹介します。
株式型の投資信託とは、投資先に株式が組み入れられている投資信託をいいます。
国内の株式のみに投資する国内型のほか、海外の株式も投資対象としている海外型があります。さらにいつでも時価で売買できるものと、限られた期間しか売買できないものに分けられており、前者をオープン型、後者をクローズ型といいます。
株式型投資信託の特徴は、ほかの投資信託と比べてハイリスク・ハイリターンであること。また、国内型よりも海外型の方がその傾向が強くなっています。
近年では、「GAFAM（Google、Apple、Facebook（メタ）、Amazon、Microsoft）」といったIT関係で大きく成長している米国株が投資先として人気を集めています。
株式型投資信託には値動きが大きいという特徴があり、大きくマイナスになることもあれば、大きくプラスになることもあります。そのため、株式型投資信託は積極的な投資を考えている人に向いています。
また、1年という短いスパンで見るとどうしてもマイナスの年が発生してしまいますが、10年～20年という長期間の運用であれば、その間に得られる利益と相殺されることから、株式型の投資信託は長期の運用期間を確保できる人にも向いています。
債券型の投資信託は、株式を一切組み入れていないという特徴があります。
債券とは国債や社債などに代表される、満期までの期間と利回りが決まっている投資商品です。そのため株式に比べると値動きの幅が小さく、さらに満期まで保有することで元本と約束された利息が受け取れます。
債券型投資信託では、一つの債券だけに投資するのではなく、複数の債券に投資するので、リスク分散ができます。また、債券自体の値動きが安定している点からも、債券型の投資信託はあまりリスクを取りたくない初心者におすすめです。
債券型投資信託のメリットは複数の債券に分散して投資ができ、さらに債券の債務不履行リスクを抑えることができる点です。
株式型に比べてローリスクで運用できる安心さも魅力の1つです。債券は金利が上昇すると価格が下がってしまうことや、外国の債券では為替リスクも考慮しなければなりません。しかし、比較的リスクが少ない点から安定運用を望む人に向いています。
REIT（リート）とは不動産投資信託の略称で、オフィスビルや商業施設、ホテルなどの不動産に投資（購入）し、その賃料収入を投資家に還元する投資信託商品です。次の3つに分類されます。
通常の不動産投資では、まとまった資金で物件を購入して運営する現物投資となります。しかし、REIT（不動産投資信託）の場合は不動産を購入する必要がなく、少額からの投資が可能。そのため初心者におすすめです。
REITは利益のうちの一定割合以上を投資家に還元することで法人税を免除される特例があるため、ほかの投資信託商品と比べて利回りが高い点も魅力といえるでしょう。
コモディティとは商品先物取引で取引される商品で、具体的には以下のようなものがあります。
これらコモディティ商品はインフレ（物価上昇）に強いという特徴があり、インフレにともなってお金の価値が下がっても、これらの商品の価値は上がります。
金は安定して価値が上昇する商品ですし、最近では原油価格の高騰によりガソリンの価格も大きく値上がりしています。
ただし、気候や世界情勢に影響されやすく、価格変動の動向が読みにくい側面もあることから、これらの商品を単体で購入するにはリスク負担が大きい点には注意が必要です。初心者であれば投資信託の形で始めることをおすすめします。
バランス型とは、いわゆるパッケージ型の投資信託商品です。バランス型の投資信託は株式や債券、不動産、先物などに投資しており、商品によってそれらの配分割合は異なります。
株式の組み入れ比率が大きい場合はリスクおよびリターンが大きくなり、債券の割合が多ければその分リスクおよびリターンは小さくなります。
バランス型の投資信託はそれぞれ資産配分が異なることから、どのような投資対象がどのくらいの割合で組み入れられているかを確認しながら選ぶ必要があります。
バランス型の投資信託には、市場の変化によって自動的に配分割合を変更してくれる「リスクコントロール型」の商品もあれば、目標とする年（ターゲットイヤー）に向かって徐々に安定運用に切り替わっていく「ターゲットイヤー型」の商品もあります。
バランス型の投資信託は1つの商品で複数の投資先に分散投資ができることから、安定運用を望む人におすすめです。
実際に投資信託を始める際には、次の3つのポイントに注意しましょう。
投資信託には手数料がかかります。自分が選ぶ商品にどのくらいの手数料がかかるのかは必ず確認しておきましょう。
手数料が高い投資信託を選ぶと、最終的に手元に残る利益が減ってしまいます。投資信託にかかる主な3つの手数料について具体的に見ていきましょう。
| 手数料 | いつかかるか | どんな費用か |
|---|---|---|
| ①購入時手数料 （買付手数料） |
投資信託の購入時 | ・ 購入の際にかかる費用 ・無料としている商品もある（ノーロード） |
| ②信託報酬 | 投資信託の保有期間中 | ・ 保有している純資産総額にかかる費用（信託会社の運用管理費用） ・アクティブファンドの方がインデックスファンドよりも高く設定されている |
| ③信託財産留保額 | 投資信託の解約時 | ・投資信託を解約する際にかかる費用 ・最近では無料としている商品が多い |
購入時手数料については、最近はかからないノーロード商品も多くなっています。特にネット証券ではその取り扱いが多く見られます。
また、信託報酬とは保有期間中にかかる運用管理費用です。アクティブファンドは信託報酬が高く設定されているため、選ぶ際には注意が必要です。
信託財産留保額は売却時にかかる手数料ですが、最近はかからない商品も多く見られます。
これらの手数料がそれぞれどのくらいかかるかは目論見書（投資信託の説明書）で確認できます。
うち購入時手数料は、投資信託や取り扱う証券会社によって異なりますので必ず確認し、できるだけ手数料負担の少ない商品を選ぶことがポイントです。
運用においてリスクをできるだけ小さくするには、「分散」が原則です。分散には時間の分散、そして商品の分散があります。性質の異なる商品を複数選び、購入時期も複数回に分けることで平均購入額を抑えることにつながります。
商品選びに迷う場合は、バランス型投信から始めてみましょう。投資先の商品が始めから分散されているからです。
自分がどれだけのリスクを受け入れることができるのか、そして目標とするリターンはどれくらいかによって選ぶべき投資信託の種類が異なります。
そのためには投資信託ごとの過去の運用実績などを調べてから始めるようにしましょう。過去の運用実績については証券会社のHPなどで調べることができます。
合わせてこちらもチェック！
投資信託を始める時期、タイミングは？
長期運用を考えているなら早ければ早いほど良い。
株式などの短期投資では購入や売却のタイミングを考えなければなりませんが、初心者が買い時や売り時を見極めることは難しいでしょう。
その点、投資信託は長期投資を基本としており、複利効果も期待できることから、できるだけ早く始めることがポイントです。
投資信託の買い方のおすすめは？
初心者にはネット証券での積立投資がおすすめ。
初心者には手数料が安く、簡単に始められるネット証券がおすすめです。さらに積立投資を行うことで、買うタイミングを気にせずに貯金感覚で購入することができ、購入価格を抑える効果も期待できます。
自動的に複数の投資先に投資ができ、運用をプロに任せられる点からも、始めは投資信託を選ぶと安心です。そして運用に慣れてきたら株式投資や債券投資など、個別銘柄への投資を考えてもいいでしょう。
また、投資信託を始めるにあたっては証券会社で口座を開く必要がありますが、投資信託の取扱数が多く、手数料の少ない証券会社を選ぶことがポイントです。本記事で紹介したネット証券なども視野に、自分に合った証券会社で口座を開設してみましょう。
いざ、投資を始めよう！と思っても、数ある金融機関の中からどこを選べばよいか迷いますよね。そこで、多くの人に支持される金融機関3つを、独自のサービスやおすすめ情報と併せてご紹介します。
SBI証券
松井証券
楽天証券
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