はじめての資産運用をナビゲート

メニュー
トップへ
最終更新:2022年08月30日

投資信託はやめたほうがいいかデメリット・メリットを預金と比較

投資信託はやめたほうがいいかデメリット・メリットを預金と比較
新井 宏之 マネーはじめてナビ編集部員

最近は金利が低いため、預金だけでお金を貯めるのには時間がかかります。もっと早く増やしたい方におすすめなのが、「投資信託」を使った積立投資です。

投資信託は、信託報酬という手数料を払ってあなたの代わりに専門家(ファンドマネジャー)が資産運用してくれる金融商品。「資産運用といえば、株と投資信託」といわれるくらいポピュラーな存在です。

しかし、株は自分で個別銘柄を選ぶのが難しく、手間暇もかかります。その点、投資信託ならファンドマネジャーにお任せで手間いらず。しかも預金よりも高い利回りが期待できます。

とはいえ、「本当に大丈夫?」「投資信託はやめたほうがいいのでは?」と不安に思う方もいることでしょう。

そこでこの記事では、投資信託のデメリットや向いていない人を探ります。併せてデメリットの解決法や、メリットも紹介。預金と比較しながら、「投資信託って実際、どうなの?」という疑問を解消していきましょう。

結論(この記事のポイント)
  • 投資信託は、コツコツ積立で資産形成するのに最適な金融商品
  • 投資信託は手数料と元本割れに注意、短期投資には向かない
  • 積立投資をするなら、利益が非課税になる「つみたてNISA」がおすすめ

目次

目次を開く

投資信託はやめたほうがいい?3つのデメリットを検証

投資信託はやめたほうがいい?3つのデメリットを検証

投資信託は預金よりも高い利回りが期待できる金融商品です。しかし、すべての人におすすめというわけではなく、デメリットもあります。

どんなデメリットがあるのか把握してから、やめたほうがいいかを判断するのが賢明です。併せてデメリットをやわらげる方法もお伝えしますので、参考にしてみてくださいね。

投資信託のデメリットと解決策
  • デメリット①運用状況によっては元本割れする可能性も
    →解決策:積立投資で購入単価を引き下げる
  • デメリット②手数料がかかる
    →解決策:つみたてNISAを利用する
  • デメリット③デイトレードなど短期の儲けは期待できない
    →解決策:「長期積立分散」投資でリスク軽減、利益を狙う

デメリット①
運用状況によっては元本割れする可能性も

銀行預金には元本割れはありませんが、投資信託には元本割れのリスクがあります。

元本割れとは、投資した商品の価格が下がり、投資した資金額(元本)を下回る状況になってしまうこと。元本割れのリスクは投資信託だけでなく、株式投資や債券、暗号資産(仮想通貨)などにもあります。

元本割れをどうしても避けたい人には預金がおすすめですが、現状の金利が続く限り増える額は微々たるものでしょう。

しかし投資信託の場合、過去の運用例を振り返ってみると、一時的に元本割れすることがあっても、20年、30年という長期で見ると下図のように右肩上がりのグラフを描くことが多いです。

長期・積立・分散投資の効果(株式)

図は毎月1万円を20年間、積立投資した結果の推移です。全世界の株式に分散投資する投資信託は624万円、日本株式に分散投資する投資信託は503万円になりました。投資総額(元本)は240万円ですので、前者は2.6倍、後者は2.1倍の結果です。

投資信託で資産を増やしたいなら、目先の上げ下げに一喜一憂せず、気長に続けることが大切です。

解決策積立投資で購入単価を引き下げる

積立投資ならドルコスト平均法で平均すると安く買える!

元本割れのリスクを避けるには、一括投資より積立投資がおすすめです。

毎月などの一定の頻度で決まった額を積み立てることで、平均すると購入単価が引き下がる期待が高まるからです(このような投資法をドルコスト平均法といいます)。

つまり、価格が安い時は多く買えて得になり、高い時には少ししか買えないため高値づかみを避けられます。これがドルコスト平均法のメリットです。

毎月、一定「額」を購入するドルコスト平均法は、一定「量」(投資信託では口数といいます)を購入する場合と比べて、平均して購入単価を抑えることにつながるのです。

反面、デメリットは数カ月などの短期間では効果が出にくいこと。長期というのがポイントで、少なくとも年単位での投資が基本となります。下記の記事で詳しく解説しています。

合わせてこちらもチェック!

積立なら一度設定してしまえばあとは自動ですので、買うタイミングに悩む必要もありません。

なお、積立代金をクレジットカード決済できるネット証券もありますよ。中でもポイントの二重取りができるSBI証券がおすすめです。

合わせてこちらもチェック!

デメリット②手数料がかかる

2つ目のデメリットは銀行預金と違い、投資信託には手数料がかかる点です。ざっと下記のものがあります。このなかで、積立投資で気をつけたいのが①購入手数料と②信託報酬です。

投資信託にかかる手数料
1
購入手数料…買うときにかかる
2
信託報酬(運用管理費用)…運用している間にかかる
3
信託財産留保額…売るときにかかる(一部の商品)

購入手数料は毎月の積立のたびにかかってきますし、信託報酬は運用を続けている限り、毎年同じ率でかかってきます。

でも最近は、この購入手数料がゼロだったり(ノーロードともいいます)、信託報酬が安く設定されていたりする投資信託も増えています。

「利益が手数料で目減りしてしまうのはイヤだ」という人は、そういった手数料の低い投資信託を選びましょう。詳しくはこちらの記事でも紹介していますよ。

合わせてこちらもチェック!

解決策つみたてNISAを利用する

なお、手数料を軽減するにはつみたてNISAの制度を利用するのがおすすめです。

つみたてNISA対象の投資信託は、購入手数料がかからず、かつ信託報酬も低めに設定されているからです。

さらにつみたてNISAで行った投資なら、得た利益に税金がかかりません。通常の投資では利益から約20%の税金が引かれ、その分手取りが減ってしまいます。

投資信託での積立を考えているなら、利益がまるまる手元に残るつみたてNISAで始めるのがお得です。

合わせてこちらもチェック!

デメリット③デイトレードなど短期の儲けは期待できない

投資信託の価格(基準価額といいます)は、1日に一回算出されます。株式投資のようにリアルタイムで値動きが分かるものではありません。

ですので、投資信託はデイトレードのような短期的な売買差益を狙う取引には向かないとされています。

デイトレードのように、秒単位、分単位といった短期の値動きで売買を繰り返すような運用をしたい場合、投資信託では難しいでしょう。

解決策「長期積立分散」投資でリスク軽減、利益を狙う

投資信託の積立ならつみたてNISAがおトク!

もともと投資信託のメリットは、株や債券など複数の資産に分散投資することで、一つの資産の値動きによる影響を受けにくくし、リスクを低減することにあります。

投資信託は一括投資で売買差益を狙う投資手法も可能ですが、長期保有するほど複利効果を受けながらさらなる利益も期待できます。

複利効果とは、得た利益を元本に組み込みさらに投資に回すこと。雪だるま式に利益が膨らむ効果のことですが、短期投資では期間が短いため、数年以上の積立投資が必要です。

このように投資信託は、「長期積立分散」投資にぴったりなため、国が少額からの投資をサポートするつみたてNISAの制度において、メインの運用商品として選ばれています。

投資信託で積み立てを始めるなら、断然つみたてNISAを活用するのが良いでしょう。投資で得た利益に税金がかからないのが最大のメリットです。

合わせてこちらもチェック!

投資信託の5つのメリット

投資信託の5つのメリット

投資信託は積立でコツコツ資産を作るのに最適な金融商品。その理由を、預金と何が違うのか比較しながら解説します。デメリットだけでなく、メリットもチェックしていきましょう。

メリット①預金より高い投資信託の利回り!過去20年で約36%もの差

仮に20年間同じように積み立てたとして、銀行預金の場合と投資信託を使った場合とで、お金の増え方はどれくらい違ってくるのでしょうか。金融庁のデータを見てみましょう。

下表は1995年から20年間、毎年同じ金額ずつ投資したときに、投資したお金(元本)に対してどれくらい増えたかを比較したものです。

(A)は定期預金のみで運用した場合、(B)は国内の株と債券に半分ずつ投資した投資信託の場合を示しています。

20年間積み立てたときの利益を比較するとこうなる ~定期預金と投資信託では大きな差に~
年平均の利回りは? トータルでいくら
もうかる?
(A)定期預金で積み立てた場合 0.1% 1.32%
(B)投資信託(国内の株と債券に半分ずつ投資した商品)で積み立てた場合 1.9% 38.00%
その差はいくら? 1.8% 36.68%
  • 出所:金融庁作成
  • 1995年~2015年までの20年間、毎年同額を投資した場合の各年末の時点での累積リターン。
  • 上の図表は過去の実績であり、将来の投資成果を予測・保証するものではありません。

(A)の定期預金は、元本に対してわずか1.32%(年平均0.1%)しか増えていないことがわかります。これに対して(B)の投資信託は、元本に対して38%(年平均1.9%)増やすことができました。

同じ積立でも全然違うことがおわかりいただけたでしょうか。投資信託の大きなメリットは、このように大きく増やせる運用を誰でも手軽に行えることにあります。

メリット②100円の少額から始められる!

「投資って、ある程度まとまった資金が必要では?」と思う人もいるでしょう。でも投資信託ならそんな心配は無用です。100円や1000円からといった、銀行積立と同額程度の少ない資金でも投資信託を買うことができます。

「投資にはたくさんのお金が必要」というイメージは実は間違っているのです。このように少ない金額から買えるため、投資信託は積立に向いているといえます。

株式投資と比べて、少額から始められるのが投資信託のメリット。ですが、100円~手軽に積み立てられる金融機関はそう多くなく、ネット証券などを中心に限られています。なかでも特におすすめなのがSBI証券です。

SBI証券

SBI証券の投資信託の特徴は下表のとおりです。

投資信託(積立) つみたてNISA
取扱数 2491本 183本
最低投資額 100円
積立頻度 毎日、毎週、毎月、複数日、隔月 毎日、毎週、毎月
貯められる
ポイント
Tポイント、Pontaポイント、dポイント、JALのマイル
クレジット
カード決済
対象クレジット
カード
三井住友カード
クレカ決済でもらえる
ポイント
Vポイント
おすすめ銘柄 SBI・先進国株式インデックス・ファンド(愛称:雪だるま(先進国株式)) SBI・全世界株式インデックス・ファンド(愛称:雪だるま(全世界株式))
  • 2022年8月時点
SBI証券の投資信託の主なメリットは5つ
  • 投資信託の取扱本数がトップクラス
  • 100円の少額から積立できる
  • 投資信託の保有でTポイント、Pontaポイント、dポイント、JALのマイルのいずれかがもらえる
  • クレカ決済ならさらにVポイントも!
  • 専用アプリ「かんたん積立アプリ」でラクラク積立可能

これだけの好条件をそろえる金融機関はなかなかありません。詳しくはこちらの記事でも解説しています。

合わせてこちらもチェック!

メリット③自動積立で手軽に始められる!忙しい人におすすめ

投資信託で積立を行うのは非常に簡単。銀行の自動積立定期預金と同じで、銀行口座から毎月一定額ずつ自動引き落としで購入していくだけです。

一度手続きをするだけで手間もかからないので、忙しい人にはうってつけの資産形成術ですね。

前述のSBI証券のほか、楽天証券など一部のネット証券では銀行引き落としだけでなく、提携するクレジットカードでの支払いが可能なところも。金額に応じてクレジットカードのポイントがつくのでお得に積立できます。

どのクレジットカードでも可能なわけではなく、金融機関によって対応カードが違うので注意が必要です。

合わせてこちらもチェック!

メリット④運用は専門家にお任せ!投資の知識がなくてもOK

投資信託は、私たち投資家が投資した資金をもとに運用の専門家(ファンドマネジャー)が株式や債券などを通じて運用、得た利益を分配する仕組みです。

そのため、投資信託はむずかしい投資・運用の知識はそこまで必要ではなく、詳しくなくても始められます。ただ、購入時にはどのタイプの商品を選ぶかについて考える必要があります。その点で預金と比較すると、少し不安を感じるかもしれません。

でも大丈夫、そこまで心配はいりません。初心者の方におすすめの選び方はずばり、つみたてNISAの対象銘柄から選ぶこと。

なぜならつみたてNISAでは投資初心者の方にも利用しやすいよう、手数料が抑えめの銘柄が厳選されているからです。

なかでも、株価指数の動きに沿った運用成果を目指すインデックスファンドという種類の投資信託がおすすめです。株価指数とは、日経平均やS&P500など、証券取引所全体や特定のカテゴリーに絞った株価の値動きを表す数値です。

初心者の方におすすめのファンドは、こちらの記事でも詳しく解説しているので参考にしてみてくださいね。

合わせてこちらもチェック!

メリット⑤販売会社や運用会社がつぶれても、資産は守られる

大切な資産を投資するのですから、心配はつきものですよね。もし銀行がつぶれた場合、その銀行に預けていた預金の一定額までは保証されますが、それ以上は戻ってこない可能性があります(ペイオフといいます)。

では、皆さんに投資信託を販売した証券会社や銀行が破たんした場合はどうなるでしょうか。最初に答えを言うと、まったく心配はいりません。

投資信託は「販売する会社」「運用する会社」「資産を管理する会社」がそれぞれ別になっています。そのため投資信託を販売した会社(証券会社・銀行など)や、運用している会社(投信運用会社)が破たんしても大丈夫。資産はそれらとは別の資産管理会社(信託銀行)にあるので、全額償還されるか、別の販売会社や運用会社に移管されて投資信託の運用が続きます。

では資産を管理している会社がつぶれたらどうなるでしょうか。この場合も心配ご無用。投資信託の資産は、信託銀行自身の財産とは区別して管理されていて、投資した人の財産が守られる仕組みになっているからです。

投資信託はやめたほうがいい人の2つの傾向

投資信託はやめたほうがいい人の2つの傾向

ここからは、投資信託でご自身の希望する投資ができそうかどうか、投資信託に向かない人、やめたほうがいい人について見ていきましょう。

投資信託はもともとリスク分散が効いた金融商品であるため、初心者でも利益が狙いやすいメリットがあります。その一方で、どの商品にもいえることですがデメリットが全くないわけではありません。

投資信託が向かない人①
短期ですぐに利益を得たい人

投資信託はつみたてNISAなどの「長期積立分散」に向く商品。短期で大きく増やしたい人には、投資信託ではなく、株式投資など別の手法での投資をおすすめします。短期間での取引差額を狙うデイトレードにも適しません。

反対に、リスクを分散して安定的に利益を狙いたい人には投資信託は向いているといえます。

投資信託が向かない人②
自分で投資対象や銘柄を決めて投資したい人

投資信託は、投資する銘柄などをプロが選んで詰め合わせたパッケージ商品。そのため初心者に向いている反面、自分で投資対象を選んで投資したい人には不向きな面もあります。

株式などで特定の銘柄に集中的に投資したい人、REIT(不動産投資信託)だけに投資したいなど、投資資産を限定したい人には向かないでしょう。

反対に、投資が初めての人、どんな銘柄を選べばいいかわからない人、幅広く分散投資したい人、運用をプロにお任せしたい人などには投資信託が向いています。

投資初心者はやめたほうがいい投資信託3つの例

投資初心者はやめたほうがいい投資信託3つの例

比較的、投資初心者におすすめといえる投資信託ですが、どの銘柄でも適しているわけではありません。種類によっては、初心者はやめたほうがいい投資信託もあります。3つの例を紹介します。

投資初心者はやめたほうがいい投資信託3つの例
1
投資対象が絞られたテーマ型投資信託
2
リスクが高いレバレッジ型投資信託
3
信託報酬(手数料)が高いアクティブファンド

①投資対象が絞られたテーマ型投資信託

今後伸びそうな分野や技術などが話題になると、そのテーマに関連する企業を集めた投資信託が登場してきます。こうした投資信託は「テーマ型投信」と呼ばれ、人気を集める傾向にあります。

盛り上がっているうちはいいのですが、テーマを限定している分、投資対象が偏っている点には要注意。その分野に影響するマイナスの出来事などがあれば、一気に失速することも。

また技術は年々進化するため、成長が期待される分野も次々と移り変わっていくのが世の常。そのため長期積立分散には向かず、売り時なども見極めにくいため、初心者にはおすすめしにくい投資信託です。

②リスクが高いレバレッジ型投資信託

レバレッジ型の投資信託は、一般的なインデックス型の投資信託と比べて値動きが激しいため、初心者にはおすすめできません。

投資信託は、運用の仕方でインデックスファンドとアクティブファンドの2つに分かれます。レバレッジ型投資信託はインデックスファンドの一種です。

レバレッジ(“てこ”の意)を効かせて、少ない元手で何倍もの大きな効果を狙う投資信託で、対象の株価指数などの値動きの2倍、4.3倍などといった値を目指します。

このような投資信託は上昇基調の時はよいのですが、上がり続ける相場はありません。

一転して下がったときの心理的な負担が大きいので、初心者はやめたほうがいいでしょう。信託報酬(手数料)も高めです。

③信託報酬(手数料)が高いアクティブファンド

アクティブファンドは、指数(インデックス)の値動きを超えるパフォーマンスを目指す投資信託です。

指数との連動を目指すインデックスファンドと比べて、上回りそうな銘柄を探して組み込むため、調査などに費用がかかり、その分信託報酬(手数料)が高めとなります。

銘柄もそれぞれに個性があり、内容をよく見極める必要があるので、初心者はまずはインデックスファンドから始めてみるのがおすすめです。

投資信託はどこで積み立てられるの?

投資信託はどこで積み立てられるの?

証券会社や銀行に専用口座を開設しよう

投資信託の積立は、投資信託を販売している金融機関ならどこでもできます。証券会社・銀行の中から好きな金融機関を選んで口座開設手続き(証券会社なら総合取引口座、銀行なら投資信託口座)をしましょう。

ネット証券ならパソコンやスマホからでも口座開設&取引ができる

金融機関の窓口に出向いて手続きするのが面倒な人におすすめなのが、ネット証券です。 パソコンやスマホでWebサイトにアクセスすれば、簡単に口座開設の申し込みや投資信託の取引ができます。

金融機関の選び方やおすすめのネット証券については、下記の記事もご覧ください。

合わせてこちらもチェック!

投資信託はつみたてNISAで始めるのがおすすめ

投資信託で積立するなら利益に税金がかからない「つみたてNISA」の利用がおすすめです。

つみたてNISAは少額からの投資を支援するために国が定めた制度。そのため投資できる商品はリスクや手数料が低めの投資信託に厳選されており、初心者にも取り組みやすい投資環境が整っています。

なかでも取扱本数の多さや少額からの積立が可能など、より便利につみたてNISAに取り組めるのがネット証券です。

合わせてこちらもチェック!

まとめ気づいたときがチャンス、まずは始めてみては?

気づいたときが最大のチャンス

投資信託の積立投資で資産を大きく増やすポイントは、できるだけ長い期間積立を続けることにあります。気づいたときが最大のチャンス。一日でも早く始めれば、それだけ多くの資産を育てることができますよ。

実は筆者自身も十数年前から投資信託で積立を実践していて、その効果を実感しているところです。気になった人は、今すぐ始めてみては?

投資信託やめたほうがいいに関するよくある質問

国内株式型の投資信託はいらない?

リスク分散を図るなら、持っておいても〇

国内株式型とは、主に日本株で運用する投資信託のこと。これまで世界経済の成長を恩恵に、全世界株式型や米国株式型などの海外株式中心の銘柄が好パフォーマンスを牽引してきました。

ところが、インフレ懸念などを要因に2022年初来、株価は世界的に下落基調に。米国の重要株価指数の一つであるナスダック総合は一時、年初来30%安を記録。一方で日経平均は同期間で15%安に留まっていました。

このように世界経済にはさまざまな動きがあります。多様な資産に分散投資するには、国内株式型の投資信託も持っておいても良いのではないでしょうか。こちらの記事でおすすめを紹介していますよ。

投資信託のメリットは分配金を受け取れること?

受け取った分配金は元手に回して利益を増やそう

投資信託の分配金には、普通分配金と特別分配金の2種類があります。このうち普通分配金は値上がりした分からの利益。一方の特別分配金は利益ではなく、元本から取り崩して支払われるお金で、元本払戻金とも呼ばれます。

分配金は現金として受け取ることもできます。しかし積立投資なら、受け取った分配金を運用の元本に回して再投資にあてることができ、雪だるま式に利益が膨らむ複利効果につながります。分配金を受け取ってしまうと、この効果は下がってしまいます。

また、分配金がないタイプの投資信託もありますが、これは上記のように運用益を分配せずに再投資に回しており、複利効果を期待するものといえるでしょう。

どこで
口座開設したらよいの?

いざ、投資を始めよう!と思っても、数ある金融機関の中からどこを選べばよいか迷いますよね。そこで、多くの人に支持される金融機関3つを、独自のサービスやおすすめ情報と併せてご紹介します。

  • SBI証券

    • SBIグループ全体の口座数は720万を突破!
    • つみたてNISA銘柄の取扱い数は業界最大級!
    • 三井住友カードを使うとVポイントのお得な「二重取り」が可能
  • 松井証券

    • 対象の投資信託を保有するだけでポイントまたは現金を毎月還元!
    • 株主優待名人の桐谷さんも30年愛用
    • 新規口座開設で、もれなく松井証券ポイント200ポイントをプレゼント!
  • 楽天証券

    • 楽天ポイントが貯まる!楽天カードを使うとお得な「二重取り」も
    • 取引はすべてスマホアプリで完結!
    • 100円から積立ができる!

この記事は役に立ちましたか?

役にたった (1)
役にたたなかった (0)

\ この記事をシェアしよう /

投資信託はやめたほうがいいかデメリット・メリットを預金と比較

投資信託はやめたほうがいいかデメリット・メリットを預金と比較

ページトップ
【免責事項】

・当サイトの掲載情報は執筆者の見解であり、あくまでも参考情報の提供を目的としたものです。
最終的な投資決定は、各取扱金融機関のサイト・配布物にてご確認いただき、ご自身の判断でなさるようお願い致します。

・当サイトの掲載情報は、信頼できると判断した情報源から入手した資料作成基準日における情報を基に作成しておりますが、当該情報の正確性を保証するものではありません。また、将来的な予想が含まれている場合がありますが、成果を示唆あるいは保証するものではありません。

・当サイトは、掲載情報の利用に関連して発生した一切の損害について何らの責任も負いません。

・当サイトの掲載情報は、各国の著作権法、各種条約およびその他の法律で保護されております。

・当サイトへのリンクは原則として自由ですが、掲載情報を営利目的で使用(複製、改変、アップロード、掲示、送信、頒布、ライセンス、販売、出版等)する事は禁止します。

マネーはじめてナビ