初心者でも簡単4ステップ！米国株（アメリカ株）の買い方や注意点を徹底解説

米国株式をはじめとする外国株式に投資するには、通常の国内の証券口座（総合口座）とは別に専用口座（外国株式取引口座）を開設する必要があります。

すでに総合口座（通常の証券口座）を持っている場合は、公式サイト（例：SBI証券、楽天証券、マネックス証券）などから外国株取引口座の開設手続きを行いましょう。基本的に口座開設の手数料は無料です。例えばSBI証券では、最短で申込完了と同時に開設が済みます。

ただし中には、外国株式の取扱のない証券会社もあります。初めて総合口座を開設する方や、利用中の証券会社で米国株式の取扱がない方は、米国株式の取扱のある証券会社で総合口座と外国株取引口座を開設しましょう。

米国株式を取り扱う証券会社でも、各社で取扱銘柄数などサービス内容が異なります。下表を参考に、他の証券会社の方がより充実していると思ったら、新たにその証券会社での口座開設を検討してはいかがでしょうか。

証券会社に外国株取引口座が開設できたら、次のステップで購入資金を証券口座に入金します。米国株式の購入にはドルが必要です。国内株式と米国株式の取引の最大の違いは、為替に関する手続きの有無といっても過言ではありません。

では、どのようにドルを準備すればよいのでしょうか。証券会社が円からドルに両替する「円貨決済」と、投資家が自分で円をドルに交換して取引を行う「外貨決済」の2種類があります。違いは下表のとおりです。

国内株式には4ケタの数字の銘柄コードが割り振られています。一方、米国株ではアルファベット1～4文字程度のティッカーコードが国内の銘柄コードに該当します。興味のある銘柄を見つけたら、ティッカーコードを控えておくと購入時にスムーズな銘柄検索が可能です。

具体的な米国銘柄選びについてはこちらで詳解します。

続いて、証券会社の発注サイトで取引種別やティッカーコード、株数、価格、期間、預り区分、決済方法、注文方法などを選択していきましょう（下表参照）。最後に取引パスワードを入力して完了です。

SBI証券はネット証券で最多の5,600超の米国株を取り扱っています。有名銘柄はもちろん、日本ではあまり知られていない米国銘柄も取引可能です。

スマホ専用の「米国株アプリ」があるため、スマホから簡単に米国株の取引ができます。米国株アプリは発注のみならず、銘柄の検索やスクリーニングに加えチャートのテクニカル分析も可能です。

また米国株でも逆指値注文機能があるため、投資の最初の段階など適宜のタイミングで損切り注文を入れることができます。伸び盛りの米国株といえども、予想が外れ下落することがあります。事前に損切りの価格を決めておき、逆指値注文で損切りを入れることで、一度の取引で大きな損失を喫するリスクを抑えられます。

なおSBI証券ではNISA口座でも米国株式投資が可能です。NISAを利用すれば国内株式と同じく約20%の株式売却益にかかる税金がかからない優遇措置が受けられます。

米国株式を取り扱っていてもNISAでの買付ができない証券会社もあるため、NISAで米国株式投資ができる点はSBI証券を選ぶ大きな判断材料になり得ます。SBI証券は米国株投資の初心者からベテランまで、長期間にわたり取引できる非常に使い勝手のよいネット証券です。

楽天証券の米国株はSBI証券に次いで多い取扱銘柄数となっています。日本でも有名な銘柄はもちろん、日本ではあまり知られていない銘柄も多く取り扱っています。

楽天証券ではスマホ専用アプリ「iSPEED」で、スマホから簡単に米国株投資ができます。iSPEEDは売買のみならず、スクリーニング機能や決算速報にも対応しており、スマホで簡単に米国株投資ができます。

ちなみに、楽天ポイントを活用しての米国株投資も可能です。日常的に楽天グループのサービスを利用するとますます楽天ポイントが貯めやすくなります。貯めた楽天ポイントで米国株投資を行えば、現金を利用せずに米国株投資が可能です。米国株は高配当銘柄も多いため、楽天ポイントを活用した米国株投資でリスクを抑えて配当狙いの投資ができます。

楽天証券でもNISA口座でお得に米国株投資が可能です。米国株投資でも楽天ポイントがもらえる＆使えるため、楽天証券は日ごろから楽天グループのサービスを利用している方に特におすすめです。

マネックス証券では4,000を超える米国銘柄が取引可能です。マネックス証券の米国株取扱数はSBI証券、楽天証券とともにトップ集団を形成しています。よって、日本でも知られている銘柄からマイナーな銘柄まで幅広く取引可能です。

米国株取引専用スマホアプリ「トレードステーション米国株スマートフォン」もマネックス証券の強みです。アメリカのTradeStation社が開発した米国株特化型のアプリで、スマホを利用して簡単に米国株が取引できます。通常注文（成行・指値）、逆指値注文など複数の注文が可能、さらにチャート分析もできるため、スマホでの取引環境が充実しています。

何よりマネックス証券は、米国株の買付時の為替手数料が無料である点がメリット。日本円で入金した場合、必ず円からドルに両替する必要があるものの、その手数料が無料のため手数料を抑えて米国株投資ができます。NISA口座でも米国株投資が可能なマネックス証券は、手数料にこだわる方に特におすすめです。

米国株投資の資金を証券会社へ入金する方法としては、円で入金する方法と外貨（ドル）で入金する方法の2種類があります。ただし、最初の入金はほとんどの方が円での入金でしょう。

米国株購入の決済方法には、「円貨決済」と「外貨決済」の2種類があります。米国株はドルでの取引となるため、投資資金が円のみの場合はドルへの両替が必要です。

以前は円貨決済のみの証券会社も多かったのですが、現在は多くの証券会社が円貨決済に加えて外貨決済を取り扱っています。なお、SBI証券では投資家の68.1%が円貨決済を利用しているとのことです。

バリュー株とは企業実体に比べて株価の低い銘柄のことです。業績は好調ながら、株価が低迷している銘柄のイメージです。

バリュー株に投資するには、株価の割安さを判断する投資尺度をチェックしましょう。多くの場合、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）が利用されます。

グロース株は別名、成長株とも呼ばれます。その名のとおり、業績が伸びており、株価も堅調な推移を見せている銘柄がグロース株＝成長株です。

グロース株を探すには、売上高成長率（売上が年間どの程度伸びているか）や利益成長率（利益が年間どの程度伸びているか）をチェックする必要があります。証券会社のサイトなどでチェック可能です。グロース株はPERで評価することが多いものの、バリュー株に比べると非常に高い評価となっています。

グロース株は企業の成長が大前提です。よって、売上高成長率や利益成長率の毎期の伸長を確認することが不可欠です。また事業開始の初期段階では赤字が先行する企業もあるため、赤字企業であっても売上高成長率の観点から評価できる企業も少なからずあります。

米国株の取引時間は、日本時間22：30～翌5：00（米国夏時間）、23：30～翌6：00（米国冬時間）です。米国で株式市場がオープンしている時間帯は日本では夜間となるため、日本の日中は米国株の取引ができません。

土曜日と日曜日は日米で同じですが、祝日は異なります。国内から海外の金融商品の取引をする際は、国同士の祝日の違いは意外な盲点です。海外の祝日は投資情報サイトなどでもチェックができるため、月初にチェックをおすすめします。

日本で日中に米国株の取引はできませんが、逆にいえば日中は仕事で忙しい人でも、米国株なら夜に家で取引できる点はメリットといえるでしょう。

国内から米国株式に投資するには、投資資金を円からドルに両替する必要があります。そして最終的にはドルを円に戻す必要があります。この2回目の両替の間に円高が進んでいると、為替差損が発生します。

円安が進み為替差益が発生する可能性もありますが、米国株式の取引には為替変動リスクがある点も充分に理解する必要があります。

国内株式市場では、一定以上に株価が動いた後はそれ以上の株価上昇・下落は発生しない「制限値幅」の制度があります（出所：金融庁）。ストップ高やストップ安はこの制限値幅の制度から来ています。

しかし、米国市場には制限値幅はありません。よって1日で株価が前日比で数十%下落するという事態も発生します。逆に、一気に急騰する可能性もあります。そのため、制限値幅のない米国株式に投資する際は「どこまで株価が下落したら保有をあきらめて決済するか」という損切り価格を決めておくことも重要です。

また制限値幅がないため、運悪く相場の急変時に成行注文で発注した場合、予想外の価格で取引が成立してしまう可能性もあるため、相場急変時の成行注文の利用には注意が必要です。

米国株式市場に制限値幅はないものの、株式市場全体が急落した際などには取引自体をストップさせる「サーキットブレーカー制度」があります。ただし、個別銘柄ごとに適用される制限値幅とは異なるため、損切り注文を事前に入れるなどして自分の資産は自分で守る必要があります。

原則として、米国株の売買益には米国では課税されず、日本国内のみで課税されます。よって売買益に対する課税は日米の株式で違いはありません。

一方で、配当金は米国と日本の二重で課税されます。つまりそのままでは、国内銘柄に比べ配当の受取で不利になります。ただし、確定申告の際に「外国税額控除」を行うことで、日米の二重課税を回避できます。しかし控除であるため、差し引ける税金がない場合は外国税額控除の適用は受けられません。

控除には限度があるものの、米国株式で配当金を得た場合は、確定申告で二重課税を回避する手続きを行いましょう。

「成長企業はお金で成長の時間を買っている」という側面があります。よって成長企業では利益が出た場合でも資金を配当に回すのではなく、成長投資に充当するという考え方が主流です。

このため成長企業は無配の企業が多いです。ただし「成長企業＝グロース株」に投資家が期待するのは、配当ではなく株価の上昇です。成長企業の投資優先のスタンスは投資家の意に沿ったものといえます。

グロース株への投資で配当を期待することは難しいといわざるをえません。配当を期待するなら、自社株買いや配当で株主還元に積極的な米国の銘柄や、国内の高配当銘柄への投資を検討しましょう。