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最終更新:2022年05月04日

ETFのデメリットは?実はデメリットを防ぐ方法あり!?やさしく解説

ETFのデメリットは?実はデメリットを防ぐ方法あり!?やさしく解説
頼藤 太希 マネーコンサルタント

この記事は8分で読めます

投資初心者向けの商品として多くのメリットを持つETFですが、もちろんデメリットがあることも忘れてはいけません。今回は、ETFのデメリットとは何か?を解説します。これからETFを始めようと思っている方はぜひ確認してください。

結論(この記事のポイント)
  • ETFは投資信託と比べて自動積立できないケースが多い
  • ETFだと売買タイミングを自分で決める必要があるので、投資信託と比べると若干難易度が高い
  • ETFはiDeCoの利用不可、つみたてNISAも利用できないケースがほとんどだが、一般NISAでは購入できる
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自動積立できない!iDeCo(イデコ)利用不可!ETFのデメリットとは?

ETFのデメリットを1つずつ解説していきたいと思います。といっても、デメリットの中に隠れたメリットも発見しましたので、そちらもご紹介しましょう。

① 銘柄数が限定的

投資信託と同じように日本市場全体の株に投資できたり、株と同じようにリアルタイムで売買できたりするETF。両者の特徴をあわせ持つ部分は大きな魅力ですが、品数の薄さはデメリットといえるかもしれません。

国内で販売されている投資信託は約6000本、国内株は約3800銘柄あるわけですが、ETFは260本程度。品数の多さでは、両者に圧倒的に劣ってしまいます。

ただ、ETFは国内や外国の株や債券だけでなく、不動産や金(きん)、原油など、幅広い商品に投資できます。品数は少なくても、投資できる商品の種類は幅広く、選ぶのに少なすぎて困ることはないのでは?

また、見方を変えてみると、「商品数が厳選されている」ともいえます。「多すぎて選べない……」という人にとっては、ちょうどいい本数かもしれませんね。

投資できる商品の種類は幅広い、商品を選びやすい

② 売買時に株並みの手数料がかかる

ETFは投資信託のように保有中にコストがかかるだけでなく、株と同じように売買時にも手数料が発生します。売買金額によって異なりますが、1回の注文につき数十円~数千円以上かかることも……。

しかし売買時に発生する手数料は、ネット証券を選べば、最低数十円台からと大きくコストを抑えられます。

それに、売買手数料を無料にしているETF(フリーETF)を取り扱うネット証券もあります。例えばSBI証券では国内ETFの指定銘柄116本の商品が売買手数料無料で提供されています(2022年5月時点)。

主なネット証券における販売手数料無料ETFの本数(2022年5月時点)
  SBI証券 楽天証券 auカブコム証券
銘柄数 116 158 97
  • 参照:各金融機関公式サイト、2022年5月4日現在

このようにETFの売買時の手数料を抑えるためには、ネット証券で売買することがカギになるといえるでしょう。

低コストのネット証券を使う

③ 「自動積立」をできないケースが多い

投資信託では初回に金額を設定すれば、基本的には毎月自動で購入を行ってくれる「自動積立」が利用できます。しかしETFに関しては、ほとんどの証券会社では自動積立ができるサービスを提供していないのが現状です。

店舗型の証券会社によっては、対象銘柄が限定されていますが、るいとう(株式累積投資)を利用することで、ETFを自動積立できることもあります。

るいとうとは、投資信託の自動積立と同様に、毎月一定の金額で株を買い続ける投資方法のこと。多くの場合、1銘柄の最低購入金額は1万円以上で、1000円単位から自由に金額を設定できます。

ただし、るいとうは売買手数料とは別に、口座管理料が年間数千円程度発生することがあります。さらに利用できる証券会社が限定的で、ネット証券以外のため、売買手数料も高額になってしまう可能性が高いのです。るいとうを利用してETFで自動積立をしようと思ったら、予想以上に手数料の負担が増えそうですね……。

そこでネット証券であれば、限定的ですが、マネックス証券の「ETF自動積立サービス」などを利用することで、自動積立が可能です。

自分で積立を行う、ネット証券のサービスやるいとうを利用する

④ 純資産総額が少なくなると上場廃止リスクが高くなる

上場廃止と聞くと、恐ろしいイメージがあります。でも、投資信託の「繰上償還」と同じ意味だと考えて問題ありません。繰上償還? 聞き慣れない言葉が出てきましたが、ようは投資信託の運用が終了してしまうこと。繰上償還した商品は売買できなくなり、商品自体がなくなってしまうのです。

ETFも同じで、規模の大きさを示す「純資産総額」が小さかったり、減り続けたりしていると上場廃止となり、運用が途中で止まってしまう可能性があります。

でも、考えてみてください。純資産総額が少なくなるなど、運用が止まってしまう条件がわかっているのであれば、その条件に当てはまる可能性の低い商品を選べばいいだけのこと。つまり、純資産総額が大きいETFを選べば、安心して投資できますよね。

同じ指数への連動を目指すETFが複数あったときには、その中でより純資産総額が大きいものを選びましょう。

純資産総額が大きい銘柄を選ぶ
国内上場ETF・純資産総額上位10位
順位 商品名 運用会社 純資産総額(円)
1位 SPDR S&P500 ETF ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ・トラスト・カンパニー 51兆347.8億円
2位 TOPIX連動型上場投資信託 野村アセットマネジメント 16兆4,243.7億円
3位 日経225連動型上場投資信託 野村アセットマネジメント 8兆3,382.7億円
4位 上場インデックスファンドTOPIX 「愛称:上場TOPIX」 日興アセットマネジメント 7兆8,652億円
5位 SPDRゴールド・シェア ワールド・ゴールド・トラスト・サービシズ・エルエルシー 7兆6,536.1億円
6位 ダイワ 上場投信-トピックス 大和アセットマネジメント 7兆5,580.5億円
7位 上場インデックスファンド225 「愛称:上場225」 日興アセットマネジメント 3兆6,896.8億円
8位 ダイワ 上場投信-日経225 大和アセットマネジメント 3兆6,420.5億円
9位 MAXIS トピックス上場投信 三菱UFJ国際投信 2兆4,519.3億円
10位 MAXIS 日経225上場投信 三菱UFJ国際投信 1兆8,376.8億円
  • 純資産総額は2022年3月31日時点の数値

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⑤ iDeCo(イデコ)は利用不可!つみたて(積立)NISAも利用できないケースがほとんど

税制優遇制度として人気のあるiDeCo(イデコ/個人型確定拠出年金)とNISA(ニーサ/少額非課税投資制度)ですが、どの制度が使えるのでしょうか?

まずiDeCoは対象商品が投資信託、保険、定期預金に限られており、ETFの利用はできません。iDeCoと並んで人気のある非課税制度のつみたて(積立)NISAも、利用対象となっているETFはたったの7本(2022年5月4日時点)。取り扱っている金融機関は大和証券のみと買える証券会社が限られており、あまり実用的ではありません。

一方で積立投資はできませんが、一般NISAなら、ETFも利用対象です。ETFの購入を検討している人は、あわせて一般NISAの口座も開設しちゃいましょう!

一般NISAで非課税制度を利用する

⑥ 売買量が少ない銘柄は希望する価格で取引できないことも

ETFの価格は市場における売り買いの需給で決まるため、売買量が少ない銘柄だと、仮に自分が売りたいと思っても、相手(買い手)が少ないので、希望する価格で取引が成立しないこともあります。

これを防ぐためには、同じ指数に連動する商品であっても、出来高や売買代金が大きいものを選びたいところ。つまり、取引が活発に行われている商品ということですね。

さらにETFでは、「マーケットメイク方式」の導入によって、流動性が担保されている銘柄もあります。

またまた聞き慣れない言葉ですが、マーケットメイク方式とは、意図的に売買を活性化させる仕組みのこと。マーケットメイカーと呼ばれる専門の会社が一般の投資家に代わって注文を出し続けることで流動性を高めています。

マーケットメイク方式

この仕組みによって、個人の投資家は望むタイミング、かつ適正な価格で取引できるようになるんです。

希望する価格で売買したいのであれば、マーケットメイク方式の対象銘柄から選ぶのも賢い方法といえそうですね。

マーケットメイク方式の対象銘柄から選ぶ

⑦ 自分自身で売買のタイミングを判断しなければならない

投資信託は、購入の申し込みをした後、基準価額という1日1回算出される値で買い付けを行います。

しかしETFの場合、株と同様に価格は常に動くので、いつ買うかは自分で判断して決めなければなりません。

取引可能な時間帯であればいつでも売買できることはメリットになる一方で、売買のタイミングがわからない人にとってはデメリットにもなるのではないでしょうか。

売買のタイミングを自分で決めたい人に向いている

ETFは自動積立できるケースが少ないため、毎月ちょっとずつ積み立てていこうと思うと、自分でその都度購入しなくてはいけないのが少し面倒です。
なので、継続して毎月少額ずつ投資を行っていきたいという人は、投資信託を選んだほうがいいかもしれません。

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ETF投資に不向きな「2つのタイプ」

ここまでを振り返って、デメリットも理解した上で、「私はETFを購入してもいいのかな……」と迷う人もいるかもしれません。ではETF投資に向いていない人ってどんな人なのでしょう? 以下の2つのタイプに当てはまる人は、ETFをあまりおすすめできないかもしれません。

① 「毎月少額から投資をしたい!」という人

ETFは株よりも購入金額が低いといっても、最低100円から始められる投資信託よりは高い傾向にあります。自動積立できるケースも少ないため、毎月コツコツと投資をしたいと思っても、自分でその都度購入する必要があるなど、何かと面倒。「一度購入金額を設定したら、後はほったらかし!」というわけにはいかないため、こういった人は投資信託を購入したほうが良さそうですね。

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② 「iDeCoやつみたてNISA(積立NISA)の恩恵を受けたい!」という人

これは先ほどデメリット⑤でも紹介したことですが、iDeCoやつみたてNISA(積立NISA)の節税効果を得たいという人は、ETFは必然的に利用対象外となります。

もちろん前述した通り、税制優遇制度をまったく利用できないというわけではなく、一般NISAであればETFを購入できます。

ETF投資に不向きな「2つのタイプ」

ETF投資に向いている「2つのタイプ」

それでは逆に、ETF投資に向いている人ってどんな人なのでしょう? 以下の2つのタイプに当てはまる人は、ETF投資をおすすめできます。

① 「売買のタイミングは自分で決めたい!」という人

投資信託とは違って、ETFは株と同様、市場の取引時間中であれば売買のタイミングを自分自身で決められます。買いたい価格・売りたい価格、売買したい数や金額を決めて、取引をすることが可能なのです。積極的な投資を行いたいという人にETFはおすすめといえます。

②「分散投資を低コストでしたい!」という人

株式投資の場合、その企業(株)の状況に応じて、株価が大きく上がることもあれば、逆に大きく下がることもあります。

一方ETFの場合、日本や世界にある株式などの「市場」全体がまるごと買えちゃいます。ETFに投資することで、さまざまな銘柄に分散投資しているのと同じ効果が得られるので、価格変動のリスクを分散することもできるのです。

また、ETFは投資信託と比べて保有中にかかるコストが低い傾向にあるので、長期でお金を増やしたいと考えている人に向いているといえます。

ETF投資に向いている「2つのタイプ」

ETFのデメリットはおわかりいただけたでしょうか?
「買ったり売ったりするときのタイミングを自分で決めるのは難しそう」と思った方もいるかもしれませんが、長期で商品を保有することが前提なら、そこまでタイミングは意識しなくてもいいと思います。
どれくらいの期間で投資をしていくかも考慮して、ETF購入を検討してみてください!

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記事構成・執筆:吉田 祐基(ペロンパワークス・プロダクション)

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