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最終更新:2022年11月10日

【イデコ掛金】月5000円は意味ない?おすすめはいくらから?上限や節税額も解説

【イデコ掛金】月5000円は意味ない?おすすめはいくらから?上限や節税額も解説
岩永 真理 ファイナンシャル・プランナー

iDeCo(イデコ、個人型確定拠出年金)は個人で年金を準備するために国が定めた制度。運用期間中は運用益が非課税、掛金全額が所得控除、さらに受取時にも控除があるため、節税効果が期待されています。

しかし、月5000円など掛金が少額の場合でも意味があるのでしょうか?本記事では掛金ごとのシミュレーションで、期待できる運用益や節税効果から検証するとともに、おすすめの掛金額の決め方を紹介します。自分に合った掛金額でiDeCoを始める一助としていただけると幸いです。

結論(この記事のポイント)
  • iDeCoの掛金は全額所得控除になるので、手数料負けしない
  • iDeCoで長期運用すると複利効果が大きく、掛金月5000円でも意味がある
  • 無理のない範囲で目標額から掛金額を決めることもできる
目次を開く

iDeCoは最低掛金の月5000円で始めても意味ない?

iDeCoの掛金は、月々5,000円以上1,000円単位で、加入資格の限度額の範囲内で設定できます。加入資格は職業によって変わります。それぞれの加入資格の下限額と上限額は下表のとおりです。

加入資格 月額掛金下限 年間掛金下限 月額掛金
上限
年間掛金
上限
自営業者等 5000円 6万円 6万8000円 81万6000円
会社員 会社に企業年金がない 2万3000円 27万6000円
企業型DC*のみ加入 2万円 24万円
DB**・
企業型DC*に加入
1万2000円 14万4000円
DB**のみ
加入
1万2000円 14万4000円
公務員 1万2000円 14万4000円
専業主婦 2万3000円 27万6000円
  • *DC:確定拠出年金、**DB:確定給付企業年金
  • 出所:iDeCo公式サイトより監修者作成

「掛金が月5000円(下限)では、大した利益は得られそうもないので始める意味がない」と思う人もいるかもしれません。

そこでiDeCoの運用益をシミュレーションし、運用益非課税のメリットが通常の投資よりどのくらいお得になるかを見ていきましょう。

iDeCoの運用益&節税シミュレーション【月額掛金5000円】

掛金を月5000円とした場合の積立額・運用益の合計額と、iDeCoを使わずに通常投資した際の税引き後合計額を比較(シミュレーション)してみましょう。

シミュレーションの利回りは、日本の公的年金の積立金を管理・運用するGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の運用利回りを参考に4%と仮定しています(ただし、今後の運用も同水準になることを保証するものではありません)。

  • GPIFが運用を開始した2001年度から2021年度までの公的年金の積立金の名目の運用利回り(年平均3.71%)を参考。
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iDeCo月5000円の運用シミュレーション(利回り4%、複利計算)
運用
期間
積立額
(元本)
運用益 iDeCoで運用時
元本・運用益合計
iDeCo以外で
運用時
元本・税引き後
運用益合計
節税効果
(差額)
10年 60万円 13.6万円 73.6万円 70.8万円 2.8万円
20年 120万円 63.4万円 183.4万円 170.5万円 12.9万円
30年 180万円 167万円 347万円 313.1万円 33.9万円
40年 240万円 351万円 581万円 519.7万円 61.3万円
  • 出所:金融庁のシミュレーションサイトなどから監修者作成
掛金が最低額の月5000円であっても非課税の効果あり

iDeCoには運用益が非課税になるメリットがあります。たとえば運用期間が10年での節税効果は、通常投資と比較して約2万8000円あることがわかります。運用期間が30年あればさらに節税効果は大きくなり、その差は約33万9000円におよびます。

つまり、掛金が最低額の月5000円であっても非課税の効果があり、運用期間が長くなるほどその効果は大きくなります。

iDeCoの掛金は原則20歳から65歳まで拠出(掛金を払い込むこと)できます。引き出しは60歳以降からで老齢給付金として受け取れます。ただし、60歳になるまでにiDeCoの加入期間等(確定拠出年金の通算加入者等期間)が10年以上必要です。

iDeCoには運用益の非課税のほか、掛金の全額所得控除(所得税・住民税が安くなる)のメリットもあります。掛金5000円でこのメリットがもたらす効果を、次節で詳しくみていきましょう。

iDeCoは月5000円でも節税メリットが期待

節税メリット①運用益が非課税!

運用益が非課税とは、運用益に通常かかる税金(税率20.315%)が引かれずに全額受け取れるということ。

たとえば1万円の運用益があった際に、通常の運用では2031円の税金が引かれ実際に手元に残る金額は7969円です。しかしiDeCoなら、1万円の運用益は1万円として再投資されます。

iDeCoの運用は長期にわたることが多いため、順調に資産形成ができれば運用益も多くなる可能性があります。つまり、運用益が多いほど非課税のメリットも大きいといえます。

節税メリット②掛金全額が所得控除!

所得控除とは、所得にかかる税金を計算する際に一定の金額を差し引くことです。所得金額が小さくなるほど支払う税金も少なくてすみます。

iDeCoの掛金は全額が所得控除になるので、年間の掛金の合計額を所得から差し引くことで、課税される所得を少なくすることができます。

実際に税金がいくら安くなるのかは、年間掛金合計額に税率を掛けて計算できます。

たとえば、月5000円の掛金で年間6万円を拠出するとします。所得税率10%の人は、所得税が6000円(年間拠出額6万円×所得税率10%)安くなり、住民税(原則10%)も6000円(年間拠出額6万円×住民税率10%)安くなるという具合です。

iDeCoの掛金「月5000円(年間6万円)」での節税額(例)

「掛金が全額所得控除」節税シミュレーション【イデコ月5000円】

上記は一例ですが、さらに詳しく掛金を月5000円とした場合の所得税・住民税の節税額を運用期間や課税所得ごとにシミュレーションしてみましょう。

  • 課税所得…年収から各種の所得控除を引いたもので、最終的に税金がかかる所得のこと
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課税所得 税率 掛金額 節税額
所得税 住民税 月額 年額 1年あたり iDeCoの掛金の拠出期間
所得税 住民税 合計 10年合計 20年合計 30年合計 40年合計
195万円~329.9万円 10% 10% 5000円 6万円 6000円 6000円 1万2000円 12万円 24万円 36万円 48万円
330万円~694.9万円 20% 10% 5000円 6万円 1万2000円 6000円 1万8000円 18万円 36万円 54万円 72万円
695万円~899.9万円 23% 10% 5000円 6万円 1万3800円 6000円 1万9800円 19万8000円 39万6000円 59万4000円 79万2000円
900万円~1,799万円 33% 10% 5000円 6万円 1万9800円 6000円 2万5800円 25万8000円 51万6000円 77万4000円 103万2000円

上記から、たとえば課税所得300万円の人は1年あたり所得税・住民税それぞれ6000円、合計1万2000円が節税できることになります。

その後も所得や税率が変わらなければ、10年間iDeCoで毎月5000円の掛金を拠出し続けることで合計12万円の節税ができることを表しています。このペースで30年間iDeCoの掛金を拠出し続けると、合計36万円の節税になります。

課税所得が多くなるほど所得税率も高くなるため、iDeCoの節税効果はさらに高くなります。

たとえば課税所得が900万円(所得税率33%)の人は、所得税・住民税で1年あたり合計2万5800円が節税できることになり、その後も所得や税率が変わらなければ、10年間iDeCoで掛金を拠出し続けることで合計25万8000円の節税ができます。

このように課税所得により節税額は変わりますが、iDeCoの掛金がたとえ5000円でも全額所得控除になる節税メリットは、掛金の拠出期間が長くなるほど効果は大きく、決して無意味ではないことがわかります。

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iDeCoで毎月5000円だと、手数料負けする?

iDeCoには一定の手数料がかかります。iDeCoの節税効果が手数料を上回るかどうかを見ていきましょう。

iDeCoの主な手数料は以下のとおりです。

支払先 手数料の
種類
支払頻度 手数料金額 1年間合計
国民年金基金連合会 加入・移換時手数料 初回1回のみ 2,829円
加入者手数料 掛金納付の都度 105円 1,260円
信託銀行 資産管理
手数料
運用期間中
掛金未納期間を含む(運用指図者など)
月額
66円
792円
運営管理機関
(金融機関など)
口座管理
手数料
※金融機関により異なる
口座移管時 0~4,400円
積立時 0~418円 0~5,016円
積み立てなしの時
掛金未納期間を含む(運用指図者など)
月額
0~363円
月額
0~4,356円

加入時や移管時などにかかる手数料を除くと、1年間でかかる手数料の合計は最低2052円(加入者手数料1260円、資産管理手数料792円)です。

このiDeCoの手数料額は、前述の掛金全額が所得控除になる節税メリットで相殺ができます。たとえば課税所得300万円の人は、1年の節税額が1万2000円なので年間手数料(最低額)2052円を上回っています。

ただし専業主婦など所得がない人はそもそも税金がかからないため、掛金の所得控除の節税メリットはありません。

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iDeCoは月にいくら?掛金のおすすめは? 【毎月5000円でもOK?】

iDeCoの積立額・掛金の月額平均

加入者の掛金額平均額(毎月定額拠出)
加入者資格 月額拠出金額平均
自営業者等 28,852円
会社員(企業年金なし) 16,765円
会社員(企業年金あり) 10,929円
公務員 11,022円
専業主婦など 15,434円
全体平均 16,188円

iDeCoの掛金の上限額は職業ごとに異なりますが、上限が月6万8000円と最も高い自営業者等では、その上限の半額にも満たない程度(2万8852円)が平均となっています。

上限が高く設定されていても、60歳まで原則おろすことができないiDeCoでは収入に対して無理のない掛金額で長期の積み立てをしている可能性があります。

会社員・公務員など定期収入がある人は、約1万~1万7000円程度と積極的に上限枠を利用しているようです。

専業主婦などは約1万5000円と、積極的に掛金を拠出しているといえます。所得控除のメリットがなくても、運用益非課税などその他の節税メリットへの期待があるのかもしれません。

iDeCoの掛金目安は目標額から決めよう【毎月いくら?】

iDeCoの掛金目安は目標額から決めよう【毎月いくら?】

掛金の決め方として、「iDeCoで老後資金をいくら用意したいか」という目標額から毎月の積立額を計算し、掛金の目安を決める方法があります。

ご自身の公的年金の受給見込額をねんきんネットで調べて、不足する分を老後資金としてiDeCoの目標額とすることもできます。

こうしたシミュレーションは、SBI証券楽天証券などのサイトを利用すると便利です。

次に、長期運用するといくらになるか掛金ごと(5000円、1万円、1万5000円、2万円)のシミュレーションを見てみましょう。利回りは前述と同様4%(複利)と仮定、ただし将来の利回りを保証するものではありません。

iDeCo掛金月5000円でいくらもらえる?【運用シミュレーション】

掛金月5000円を利回り4%で10年積み立てると、積立元本60万円に対して運用益は約13万6000円、合計約73万6000円になります。

20年~40年運用時のシミュレーションは、前述したこちらをご参照ください。

iDeCo掛金月10000円でいくらもらえる?【運用シミュレーション】

iDeCo月10000円の運用益シミュレーション(利回り4%、複利計算の場合)
運用
期間
積立額 運用益 合計
10年 120万円 27.2万円 147.2万円
20年 240万円 126.8万円 366.8万円
30年 360万円 334万円 694万円
40年 480万円 702万円 1,182万円

掛金月1万円を利回り4%でたとえば10年積み立てると、積立元本120万円に対して運用益は約27万2000円、合計で約147万2000円になります。

20年~40年運用時のシミュレーションでも、長く積み立てるほど複利効果が大きくなります。30年運用を続けると、運用益は積み立てた元本をやや下回るくらいまで膨らみ、31年6か月で積み立てた元本とほぼ同額、31年7カ月で積み立てた元本を上回ることになります。

iDeCo掛金月15000円でいくらもらえる?【運用シミュレーション】

iDeCo月15000円の運用益シミュレーション(利回り4%、複利計算の場合)
運用
期間
積立額 運用益 合計
10年 180万円 40万9000円 220万9000円
20年 360万円 190万2000円 550万2000円
30年 540万円 501万1000円 1,041万1000円
40年 720万円 1,052万9000円 1,772万9000円

掛金月1万5000円を利回り4%で10年積み立てると、積立元本180万円に対して運用益は約40万9000円、合計で約220万9000円になります。

月1万5000円の掛金でも、30年運用を続けると運用益は積み立てた元本をやや下回るくらいまで膨らみ、31年7カ月で積み立てた元本を上回ります。

iDeCo掛金月20000円でいくらもらえる?【運用シミュレーション】

iDeCo月20000円の運用益シミュレーション(利回り4%、複利計算の場合)
運用
期間
積立額 運用益 合計
10年 240万円 54万5000円 294万5000円
20年 480万円 253万5000円 733万5000円
30年 720万円 668万1000円 1,388万1000円
40年 960万円 1,403万9000円 2,363万9000円

掛金月2万円を利回り4%で10年積み立てると、積立元本240万円に対して運用益は約54万5000円、合計で約294万5000円になります。

月2万円の掛金でも、30年運用を続けると、運用益は積み立てた元本をやや下回るくらいまで膨らみ、31年7カ月で積み立てた元本を上回ることになります。

シミュレーションではどの掛金でも同じペースで運用益が複利で増えていき、掛金が多いほど運用益も大きくなります。ただし、運用益が一時的にマイナスになった際などには複利効果が得られないこともあります。

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iDeCoの掛金は変更も可能

iDeCoの掛金は1月~12月の間で年に1回、変更が可能です。

手続きは、iDeCo口座を開設している運営管理機関に「加入者掛金額変更届」を提出しましょう。書類は運営管理機関のホームページからダウンロード、またはコールセンターへ請求します。

掛金が多いと、その分運用益も大きくなる期待が高まるので、家計に余裕があれば掛金の積み増しを検討してもよいでしょう。ただし、運用には値下がりリスクもあることはお忘れなく。

逆に家計が苦しくなった際に、最低額の掛金5000円で加入していると、それ以上掛金を下げることができないので、加入者の資格を喪失して運用指図者になることができます。

運用指図者になった後、掛金の拠出を再開したい際はあらためて加入者となる手続きをします。

iDeCoの手数料や商品は金融機関ごとに違う

iDeCoは、どの金融機関(運営管理機関)で始めるかも重要です。なぜなら金融機関ごとに手数料や取扱商品の数やラインアップが違うからです。

【iDeCo】どんな金融機関がおすすめ?
  • 手数料が安い
    運用益が非課税になっても、手数料が高いと運用益を押し下げる可能性があります。長期運用を目指すiDeCoでは特に手数料の差が大きく影響します。なるべく手数料が安い金融機関を探してみましょう。
  • 取扱商品数やラインアップが充実している
    iDeCoの取扱商品が少ない金融機関では、自分の投資したい商品が見つからない、投資方針を変更したい時に適切な商品がない、などの不都合が起こることもあります。そんな事態を避けるには、商品数やラインアップが豊富な金融機関を選んでおくのがおすすめです。

手数料の安さと取扱商品の数の多さで有利なのがネット証券です。中でもSBI証券楽天証券などは初心者にも使いやすいと定評があります。

iDeCoのポートフォリオ(資産配分、組み合わせ)はどうする?

iDeCoの掛金目安は目標額から決めよう【毎月いくら?】

金融商品の基本的な選び方は、自分のリスク許容度に応じて選びます。リスク許容度とは、どの程度の損失までなら受け入れられるかという度合いのこと。

リターンとリスク(値動きの幅)の大きさは比例します。リスクが低く、リターンが高い金融商品はありません。リスクは金融商品によって異なるため、一般的には組み合わせてリスクを分散させます。

<各リスク・リターンの金融商品例>

  • ローリスク・ローリターン…先進国債券など
  • ミドルリスク・ミドルリターン…先進国株式など
  • ハイリスク・ハイリターン…新興国株式など

iDeCoでは金融機関ごとに商品ラインアップが違います。証券会社ごとの初心者向けiDeCoの組み合わせ例は下記の記事で紹介しています。

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iDeCoとつみたてNISAはどちらがよい?

iDeCoとつみたてNISA、どちらも税制優遇があり長期運用に向きますが、どちらが自分に向いているか迷う人もいるでしょう。違いは下表のとおりです。

iDeCo つみたてNISA
加入年齢 20歳以上~
65歳未満
20歳以上
開始期限 特に定めなし 2042年開始まで
金額・期間 各人で異なる 年間40万円 ・
20年間
拠出時
税制優遇
所得控除 なし
運用時
税制優遇
運用益は非課税 運用益は非課税
受取時
税制優遇
公的年金等控除・
退職所得控除
なし
投資対象商品 定期預金・保険・投資信託
(国内外REIT含む)
国が定めた基準を
満たした投資信託
加入手数料 2,829円~ なし
口座管理手数料 月171円~589円 なし
販売手数料 なし なし
最低掛金
(投資)額
月5,000円~ 月100円~
注意点 60歳まで
おろせない
投資対象商品は
投資信託のみ

所得税・住民税などの節税効果を重視する人はiDeCo、60歳まで何があるかわからないので、いざという時におろせるほうがよい人はつみたてNISAがよいでしょう。

合わせてこちらもチェック!

長期運用で効くiDeCoの税制優遇、掛金月5000円でも十分効果的

iDeCoでは全額掛金が所得控除になるため、iDeCo特有の手数料にもまさる節税ができます。

また、運用益は非課税で再投資されるため複利効果が高く、その膨らんだ利益を売却時に非課税で受け取れます。

そのため、月5000円の掛金でも意味がないことはありません。

掛金を決める時は、将来の公的年金の受給額をシミュレーションして、公的年金では不足する老後資金を目標に掛金を決めるとよいでしょう。

ただし60歳までおろせませんので、無理のない範囲にしましょう。

イデコ5000円意味ないに関するよくある質問

iDeCoを50代から10年運用しても意味ない?

10年運用のiDeCoのメリットは大いに意味があります。

iDeCoのメリットは次のとおりで、こうしたメリットが10年続くのは大きな違いです。

・掛金の全額が所得控除になり所得税・住民税が安くなる
・運用益に税金がかからない、受取時にも税制優遇あり
・複利運用の効果があり、長期運用では特にその効果は高い

詳しくはこちらの記事でも詳しく紹介しています。

iDeCoは満額、掛けた方がいい?

毎月無理のない金額で掛けるのがよいです。

iDeCoは原則60歳までおろせません。老後資金を積み立てるために現在の生活が困窮したり、借金をしてまで掛金を払ったりするのは本末転倒です。

掛金の変更は年に一回できますので、無理のない金額で始めて余裕があれば増額するとよいでしょう。こちらの記事でもポイントを解説しています。

iDeCoをどうしてもやめたい時はどうすればいい?

掛金の減額や停止を検討しましょう。

家計が苦しくなった時には、無理をせずに掛金を下げる、または加入者の資格を喪失して運用指図者になることができます。

運用指図者になった後に、あらためて加入者となる手続きをすれば掛金の拠出を再開できます。

詳しくはこちらの記事で解説しています。

どこで
口座開設したらよいの?

iDeCo(イデコ)は一人一口座しか持てないため口座選びが重要。でも、多くの金融機関の中からどこを選べばよいか迷いますよね。そこで、分かりやすい基準として、iDeCo専門サイトNo.1の「iDeCoナビ」でよく見られている金融機関と、独自サービスがある注目の金融機関をご紹介します。

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