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最終更新:2021年04月09日

50代からのiDeCo(イデコ)の始め方【節税額が累計50万円のケースも!】

50代からのiDeCo(イデコ)の始め方【節税額が累計50万円のケースも!】
小沢 美奈子 ファイナンシャルプランナー

この記事は8分で読めます

50代でiDeCo(イデコ)を始めるなんてもう遅すぎる……なんて思ってませんか? じつは累計の節税額が50万円以上も得られるケースもあるんです! 50代からのiDeCoの始め方、お教えしましょう。

結論(この記事のポイント)
  • 50代でも節税効果が期待でき、老後資金が着実に貯まる
  • iDeCoで資産を増やすためには、できるだけ早く始めることがポイント
  • 安定的な値動きが期待できる商品を選んで、資産が減るリスクを抑える
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累計節税額50万円以上も! 50代でiDeCo(イデコ)を始めるメリット

iDeCo(イデコ)に加入できる年齢は、60歳未満までとなっています。そのことから「50代からiDeCoを始めても遅いのでは……?」と思う人も少なくないかもしれません。

しかしそんなことはありません! 加入期間が短くなる50代からiDeCoを始めても、決して遅くはないのです。具体的にご紹介していきましょう。

(1)80万円のケースも!? トータルの節税額が増える

iDeCo最大のメリットは、「掛け金の全額が所得控除され、大きな節税効果が受けられること」です。これは50代からiDeCoを始めても同じ効果が得られます。

しかも50代と言えば、給料もピークのはず。給料が多ければ多いほど節税額も増えるわけですから、毎年の節税額もピークだとも言えます。

ではどれくらい節税効果があるのか、具体例を見てみましょう。

パターン1

50歳の会社員(年収700万円)がiDeCoに加入し、月2万3000円ずつ60歳まで積み立てた場合
→60歳までの累計で82万8000円もの節税額が得られます!

パターン2

55歳の会社員(年収700万円)がiDeCoに加入し、月2万3000円ずつ60歳まで積み立てた場合
→60歳までの累計で41万4000円もの節税額が得られます!

60歳までの累計の節税額

下記の表は、月2万3000円を60歳まで積み立てた場合にどれだけの節税額があるのか、早見表にしたものです。

下の表を一目見てわかるのは、iDeCoは始める年齢が早ければ早いほど、当然、節税額の累計も増えるということ。50代はiDeCoで節税できる最後のチャンスと言えるでしょう。

<早見表>50代でiDeCoに加入した場合の累計節税額(掛け金が月2万3000円の場合)
開始年齢 iDeCoを始めた年齢
50歳 51歳 52歳 53歳
300万円
400万円
41万4000円 37万2600円 33万1200円 28万9800円
500万円
600万円
55万2000円 49万6800円 44万1600円 38万6400円
700万円
800万円
900万円
1000万円
82万8000円 74万5200円 66万2400円 57万9600円
開始年齢 iDeCoを始めた年齢
54歳 55歳 56歳 57歳
300万円
400万円
24万8400円 20万7000円 16万5600円 12万4200円
500万円
600万円
33万1200円 27万6000円 22万800円 16万5600円
700万円
800万円
900万円
1000万円
49万6800円 41万4000円 33万1200円 24万8400円
開始年齢 iDeCoを始めた年齢
58歳 59歳 - -
300万円
400万円
8万2800円 4万1400円 - -
500万円
600万円
11万400円 5万5200円 - -
700万円
800万円
900万円
1000万円
16万5600円 8万2800円 - -

早くiDeCoに加入すれば、節税額も増えます。思いついた日が吉日!iDeCoでしっかり節税しながら資産を増やしていくのがおすすめです。

(2)短い期間で200万円以上も! 老後資金が着実に貯まる

iDeCoは毎月の掛け金に上限はあるものの、その掛け金を積み立てる間、資産運用が可能ですので、積み立てた以上の資産を築くこともできるでしょう。

また、iDeCoは原則60歳まで貯めたお金を引き出せないわけですから、「毎月着実に貯まる老後資金の口座」だと思えば、50代からでも始める価値は十分にあると思います。

では、50代からiDeCoを始めて、いくら貯められるのでしょうか。

パターン1

仮に50歳(会社員)の方がiDeCoに加入し、毎月2万3000円ずつ60歳まで積み立てた場合
→元本は2万3000円×12カ月×10年=276万円貯まる

  • 年利0%の場合、口座管理手数料を考慮していない

パターン2

仮に55歳(会社員)の方がiDeCo加入し、月2万3000円ずつ60歳まで積み立てた場合
→元本は2万3000円×12カ月×5年=138万円貯まる

  • 年利0%の場合、口座管理手数料を考慮していない
60歳までの元本

iDeCoの開始年齢によってどれだけ貯まるか、下記のグラフで確かめてみましょう。少しでも多く老後資金を貯めるためには、早くiDeCoを始めることがカギとなるのです。

各年齢のイデコで貯まる金額
  • 口座管理手数料を考慮していない

(3)50代なら5万円も浮く!? iDeCoの運用で得られた利益が非課税に

通常、運用で利益が出ると、その利益のうち約20%(計20.315%≒所得税15.315%+住民税5%)が税金として差し引かれます。

しかしiDeCoの場合、その利益の税金が免除されるのです。税金を免除された分を運用に回せるので、運用資産は雪だるま式に増えていく可能性が期待できます。

では、運用して得た利益に対して約20%の税金がかかった場合と、税金がかからなかった場合とでは、どれくらい違いがあるのか、見てみましょう。

仮に50歳の会社員がiDeCoに加入し、月2万3000円ずつ60歳まで積み立てると、元本は276万円になります。

20%課税される場合

元本276万円→運用結果約300万円

  • 元本の276万円を、仮に年利2%で運用し、20%課税された場合(口座管理手数料を考慮していない)

課税されない場合

元本276万円→運用結果約305万円

  • 元本の276万円を、仮に年利2%で運用し、課税されない場合(口座管理手数料を考慮していない)
約20%の税金がかかった場合と、税金がかからなかった場合

運用結果を20%課税される場合と課税されない場合で比較すると、5万円も税金を浮かせられるのです。

下の表でiDeCoの開始年齢ごとにどれだけ資産が増えるか、確かめてみましょう。早く始めることによって、資産を少しでも上積みできる可能性を広げられることがおわかりいただけると思います。

年利2%で積立運用した場合、各年齢の貯まる金額は?(月額2万3000円)
年齢 約20%課税の場合
(円)
非課税、iDeCoの場合
(円)
課税と
非課税の差額
(円)
50歳 299.8万 304.9万 5.1万
51歳 266.7万 271.6万 4.9万
52歳 235.2万 239.0万 3.8万
53歳 204.1万 207.0万 2.9万
54歳 173.5万 175.6万 2.1万
55歳 143.5万 144.9万 1.4万
56歳 113.8万 114.7万 0.9万
57歳 84.7万 85.2万 0.5万
58歳 56万 56.2万 0.2万
59歳 27.8万 27.9万 0.1万
  • 口座管理手数料を考慮していない

運用益が非課税になると、最大5万円もトクに!
老後資金を増やすことを考えているのであれば、iDeCoを選択しないのはもったいないですね

受取開始年齢が遅くなる!? 50代でiDeCoを始めるデメリット

ここまで50代から始めるメリットをご紹介しましたが、もちろんデメリットもあります。これから詳しく見ていきましょう。

(1)年金の受取開始可能年齢が延びる

iDeCoには加入期間(正確には加入者期間と運用指図者期間を合算した期間)が10年以上あれば、60歳から年金が受け取れます。

ただし、50代にiDeCoに加入して、加入期間が10年未満だと、60歳になっても年金が受け取れない場合があるので注意が必要です。

加入期間に応じた年金の受取開始可能年齢は以下のとおりです。

加入期間 年金の受取開始
可能年齢
8年以上10年未満の場合 61歳から
6年以上8年未満の場合 62歳から
4年以上6年未満の場合 63歳から
2年以上4年未満の場合 64歳から
1カ月以上2年未満の場合 65歳から

50歳からiDeCoを始めれば、加入期間は10年以上なので、60歳から年金を受け取れます。

一方、51歳でiDeCoに加入した場合は、加入期間が9年で「8年以上10年未満」に該当するため、年金の受取開始可能年齢が「61歳から」と1年延びることになるのです。

50代でiDeCoを始める場合は、年金の受取開始可能年齢がいつなのかを想定した上で、老後資金の計画を立てることが重要になってきます。

(2)若い世代と比べて資産を大きく増やせるチャンスが少ない

もう1つのデメリットとしては、50代だと積立期間が10年以下しかなく、20代や30代などの若い世代と比べて、資産を大きく増やせるチャンスが少ないことも挙げられます。

資産を大きく増やすには、「複利の効果」を発揮させることが大切です。「複利」とは、元本から得られた利息を元本に組み入れること。利息にまた利息がつくことになるため、複利の期間が長く続くほど、お金が増えるスピードが増す効果が期待できるのです。

ただ、50代だと期間が短いため、若い世代と比べると資産を増やせるチャンスは少なくなってしまうのです。

なおiDeCoは、60歳以降の積み立てはできませんが、資産の運用は70歳まで続けられます。運用中は金融機関に口座管理手数料は支払わなければなりませんが、その間資産を増やせるチャンスを作れることになります。

【注】iDeCoの加入期間については、法改正により2022年5月以降、60歳から65歳までに延長されることが決定しました。加入期間の延長は、特に50代のiDeCo加入者にとっては朗報と言えます。

50代だからこそ実践したいiDeCo運用法~値動きが小さい商品を選択!

50代でiDeCoを始めても、積立期間は最長10年と短く、資産を増やせるチャンスも少なくなりがちです。なので50代は、値動きが安定している商品で、資産を極力減らさず積立運用をすることがポイントになります。

たとえば、元本保証のある定期預金や、価格変動のリスクが低い債券型ファンドなどが向いています。

50代からiDeCoを始めてもいろいろなメリットがあります。
加入期間など注意すべき点はいくつかありますが、節税効果を得ながら効率的に老後資金を貯めるなら、50代からでもiDeCoはおすすめです。

積立期間が短いから、価格変動の激しい商品が向いていないことも、大事なポイントです。
50代はiDeCoに加入できるラストチャンス。ぜひこの機会を逃さずつかんでくださいね。

合わせてこちらもチェック!

iDeCoの金融機関や商品を比べてみよう

どこで
口座開設したらよいの?

iDeCo(イデコ)は一人一口座しか持てないため口座選びが重要。でも、多くの金融機関の中からどこを選べばよいか迷いますよね。そこで、分かりやすい基準として、iDeCo専門サイトNo.1の「iDeCoナビ」でよく見られている金融機関と、独自サービスがある注目の金融機関をご紹介します。

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