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野村スリーゼロ先進国株式投信は、信託報酬が0％（無料）の投資信託です。運用コストが業界最安であることから、多くの投資家の注目を集めています。
運用コストが業界最安であるのは魅力ですが、「信託報酬が0円で大丈夫なの？」と不安を感じる人もいるでしょう。そこで、野村スリーゼロ先進国株式投信の基本情報やメリット・デメリットについて解説します。
目次
野村スリーゼロ先進国株式投信とは、「購入時手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」の3つの手数料が無料の投資信託です。
特に信託報酬は、投資信託を保有している間はずっとかかり続けるため、長期の運用成果に大きな影響を与えます。野村スリーゼロ先進国株式投信は、その信託報酬が0％であることが最大の特徴です。
野村スリーゼロ先進国株式投信の基本情報をまとめました。
| 銘柄名 | 野村スリーゼロ先進国株式投信 |
|---|---|
| 運用会社 | 野村アセットマネジメント |
| 投資対象資産 | 先進国株式 |
| ベンチマーク | MSCI-KOKUSAI指数 （円換算ベース・為替ヘッジなし） |
| 信託報酬 | 0％（2030年12月31日まで） ※2031年1月1日以降は年0.11％以内 |
| 基準価額 | 17,932円 |
| 純資産総額 | 61.1億円 |
| 分配金実績 | 0円（2022年12月20日） |
| 設定日 | 2020年3月16日 |
| 決算日 | 原則毎年12月20日 （休業日の場合は翌営業日） |
| 信託期間 | 無期限 |
| つみたてNISA | 〇 |
信託報酬0％は、2030年12月31日までの期間限定です。2031年1月以降は年0.11％以内に引き上げられます。
野村スリーゼロ先進国株式投信は、MSCI-KOKUSAI 指数と連動する投資成果を目指して運用されます。
MSCI-KOKUSAI 指数とは、日本を除く先進国の株式で構成された株価指数です。野村スリーゼロ先進国株式投信1本で、米国をはじめとする先進国の株式に分散投資ができます。
2022年7月29日現在、組入上位銘柄と国・地域別投資比率は以下のとおりです。
組入上位銘柄には、アップルやマイクロソフト、アマゾンといった世界的な有名企業が含まれています。国・地域別投資比率は、米国が73.0％を占めています。
野村スリーゼロ先進国株式投信のメリットは以下のとおりです。
それぞれ詳しく確認していきましょう。
野村スリーゼロ先進国株式投信は、信託報酬が0％であることが最大の魅力です。他の先進国株式インデックスファンドとの比較表をまとめました。
| ファンド名 | 信託報酬 |
|---|---|
| 野村スリーゼロ 先進国株式投信 |
0％ （2030年12月31日まで） ※2031年1月1日以降は0.11％以内 |
| eMAXIS Slim 先進国株式インデックス |
0.09889％以内 |
| ニッセイ外国株式 インデックスファンド |
0.1023％以内 |
「eMAXIS Slim先進国株式インデックス」と「ニッセイ外国株式インデックスファンド」の信託報酬は、いずれもMSCI-KOKUSAI 指数に連動するインデックスファンドとしては最低水準です。
一方、野村スリーゼロ先進国株式投信の信託報酬は2030年12月31日までは0％で、無料期間終了後も低めに設定されています。投資対象指数は同じですが、野村スリーゼロ先進国株式投信は、運用期間によっては他のファンドよりも運用コストを抑えられる可能性があります。
つみたてNISAは、少額からの長期・分散・積立投資を支援するための非課税制度です。投資信託の運用益には約20％の税金がかかりますが、つみたてNISAでは非課税になります。
つみたてNISAの投資対象は、「購入時手数料ゼロ」「信託報酬は一定水準以下」などの要件を満たす一定の投資信託に限定されています。
野村スリーゼロ先進国株式投信はつみたてNISAの対象商品であるため、長期の資産形成に向いており、初心者でも投資しやすい商品といえるでしょう。
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一方で、野村スリーゼロ先進国株式投信には以下のようなデメリットもあります。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
野村スリーゼロ先進国株式投信は、購入できる証券会社が少ないのがデメリットです。
野村スリーゼロ先進国株式投信の取扱があるのは野村證券とLINE証券の2社のみです（2023年6月現在）。そのため、野村證券とLINE証券のいずれかでつみたてNISA口座を開設しなくてはなりません。
SBI証券、楽天証券などの主要ネット証券では購入できないので注意が必要です。
野村スリーゼロ先進国株式投信の投資対象は先進国株式のみで、国内株式や新興国株式などには投資できません。
リスク軽減のために、より幅広い銘柄・地域に分散投資を行いたい場合は、国内株式や新興国株式のインデックスファンドを追加購入するといいでしょう。また、先進国株式ではなく、全世界株式インデックスファンドに投資するのも選択肢です。
全世界株式インデックスファンドは、1本で日本を含む先進国や新興国の株式に投資を行うのが特徴です。先進国株式インデックスファンドよりも投資対象が幅広いため、分散投資によるリスク軽減効果が期待できます。また、複数のファンドを保有するより管理に手間がかからないのも魅力です。
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投資信託を購入する際は、運用実績や利回りを確認することが大切です。続いて、野村スリーゼロ先進国株式投信の基準価額や純資産総額の推移、期間別リターンを紹介します。
以下は、野村スリーゼロ先進国株式投信の基準価額と純資産総額の推移チャートです。
基準価額は、運用開始時の1万円から1万9,453円まで上昇しています。一時は2万円を超える局面もありました。
純資産総額は、運用開始から減少局面もありましたが、おおむね右肩上がりで増加しています。2021年3月頃から増加ペースが上がり、60億円を超える規模にまで増えています。
野村スリーゼロ先進国株式投信のリターンを確認するために、期間別の騰落率を見てみましょう。
| 期間 | 騰落率 |
|---|---|
| 1カ月 | -2.9％ |
| 3カ月 | 1.1% |
| 6カ月 | 3.3% |
| 1年 | 4.9% |
| 3年 | － |
| 設定来 | 94.5% |
騰落率とは、投資信託の基準価額が一定期間内にどれだけ変化したかを表すものです。たとえば、1年で基準価額が1万円から1万1,000円に値上がりした場合、期間1年の騰落率は10％となります。
設定来とは、ファンドの設定日から基準日までの騰落率を意味します。
マンスリーレポートによれば、野村スリーゼロ先進国株式投信の騰落率は6カ月が3.3％、1年が4.9％です。野村スリーゼロ先進国株式投信の騰落率は、設定来では94.5％と大きく上昇しています。
直近1カ月はマイナス2.9％となっていますが、投資信託の基準価額は日々変動するため、期間が短いと騰落率がマイナスになることもあります。長期で資産形成に取り組む場合は、より長い期間（3年、設定来など）の騰落率を重視するといいでしょう。
野村スリーゼロ先進国株式投信は、野村證券とLINE証券で購入できます。ただしLINE証券は事業再編に伴い、証券サービスの縮小が決まりました。つみたてNISAを含む投資信託への投資が可能なのは2023年12月ごろまでとなります。
LINE証券はスマホを使った取引に特化した証券会社です。スマホ証券としては利用率No.1の実績※があります。
LINEアプリから投資が可能で、つみたてNISAにも対応しています。2022年2月から野村スリーゼロ先進国株式投信の取扱を開始しました。
LINE証券のつみたてNISAの特徴は次の3つです。
LINE証券では、各種サービスの利用で貯めたLINEポイントを使っても積立投資ができます。つみたてNISAの取扱商品数は9銘柄と少ないものの、eMAXIS Slimシリーズなど、低コストで人気の商品を厳選しているのも魅力です。
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野村スリーゼロ先進国株式投信は、信託報酬0％で運用コストを節約できるのが魅力です。野村證券やLINE証券でつみたてNISA口座を開設するなら、購入してもいいでしょう。
なお、SBI証券などの大手ネット証券では取扱がないので、他のファンドを検討しましょう。詳しくはこちらで解説しています。
野村スリーゼロ先進国株式投信の実質コストは無料？
その他の費用・手数料はかかる
野村スリーゼロ先進国株式投信は、2030年12月31日まで信託報酬は0％（無料）です。ただし、保有中にかかる費用は信託報酬だけではありません。売買委託手数料や監査費用、租税などは投資家負担となります。
野村スリーゼロ先進国株式投信の運用報告書によると、2021年12月20日決算では1万口あたり0.033％の費用が発生しています。
野村スリーゼロ先進国株式投信は2031年以降も継続保有していい？
長期の資産形成が目的であれば継続保有でOK
野村スリーゼロ先進国株式投信の信託報酬は0％ですが、2031年以降は0.11％以内に引き上げられます。引き上げ後の信託報酬も、先進国株式インデックスファンドとしては最低水準なので、2031年以降も継続保有して問題ないでしょう。
ただし、eMAXIS Slim先進国株式インデックス（信託報酬：0.09889％以内）のように、同じ投資対象で信託報酬がさらに低い上に、SBI証券など多くの金融機関で買えるファンドもあります。
いざ、投資を始めよう！と思っても、数ある金融機関の中からどこを選べばよいか迷いますよね。そこで、多くの人に支持される金融機関3つを、独自のサービスやおすすめ情報と併せてご紹介します。
SBI証券
松井証券
楽天証券
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野村スリーゼロ先進国株式投信は買っていい？メリット・デメリット、おすすめの証券会社を解説
大西 勝士
金融ライター、ファイナンシャルプランナー金融ライター（AFP）。早稲田大学卒業後、会計事務所、一般企業の経理職、学習塾経営などを経て2017年10月より現職。大手金融機関を含む複数の金融・不動産メディアで執筆や記事監修を行っている。得意領域は投資信託、不動産、税務。
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マネーはじめてナビ編集部
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